低迷していた景気敏感株との循環物色が継続

　2日の日本株市場は、引き続き底堅い相場展開が見込まれる。1日の米国市場は上昇し、NYダウは91ドル高だった。中国が米国からの一部農産物輸入を停止すると報じられ、米中第1段階貿易協定が撤回されるリスクが浮上したほか、人種問題を巡る全米抗議デモが激化したことが嫌気され売り先行で寄り付いた。しかし、経済活動の一段の再開による景気回復期待が懸念を上回り、引けにかけては大きく上昇した。シカゴ日経225先物清算値は大阪比100円の22220円。円相場は1ドル107円50銭で推移している。

　米国では抗議デモが激化していることが重石になりそうだが、米国市場では自動車・自動車部品や不動産が上昇するなど景気敏感株が買われており、経済活動再開に伴う景気回復期待が高まっている。この流れを受けた日本株市場においても、短期的な過熱感が警戒視されてはいるが、底堅い相場展開が見込まれよう。

　また、上値の重さが意識される局面においては、利益確定の流れが強まりやすいほか、短期筋の売り仕掛けの動きも意識されてくるだろう。ただし、物色対象は成長が見込まれるハイテク株などから、低迷していた景気敏感株との循環物色が継続している。そのため、日経平均の上昇ほど、全体の過熱感はそれ程高まっていないと考えられる。

　香港などの動向から売り仕掛け的な動きがみられたとしても、追随売りは避けておきたいところである。また、テレワークなど新型コロナが追い風とみられる銘柄等は上昇一服がみられているが、業績面で表れてきている銘柄も散見されてきており、見直しの流れが強まる展開も意識しておきたいところ。

　足元ではファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>など指数インパクトの大きい値がさ株が指数をけん引する形ではあるが、昨日も東証1部の売買代金は先週末から半減していた。薄商いの中をインデックス買いで押し上げられた格好であり、見た目ほど過熱感は出ていないとみられよう。