好材料が無くなれば一転、下落要因に
しかし、いつまでもこの絶好調の株価が続くというわけでは必ずしもないと思います。
なぜなら上昇の要因があるということは、それが無くなってしまうと当然、下落要因になり得るということになります。
その最大の引き金になりそうなのが、このコロナということになります。
コロナがおきますとまず経済成長がどうかするのではないかということが考えられます。
今多くの人がステイホームという形でやっていますけれども、これでは経済は昔のように回りません。
自宅で大人しく過ごしている中で当然お金が回らなくなって、一部の産業が厳しくなるということは、そこで勤めている人たちの給料も下がったり、失業してしまったりするかもしれません。
そうやって人々が財布の紐を締めていくと、やがて株式市場やお金を持ってるところも、お金が回らなくなるということになって、経済成長そのものがしぼんでしまうという可能性があると思います。
激化するハイテク競争
また、ハイテクの競争が激化するというのもあります。
これまでどんどんIT化が進むという流れがあったのですが、今やあらゆる会社がオンライン化しなければならないという世界になっています。
当然、A社・B社で同じようなサービスをやるということになると、そこで価格競争というのが発生します。
例えば、WEB会議システムを見ても、今はzoomが絶好調で伸びていますが、そこに対してフェイスブックとかグーグルあるいはマイクロソフトが、無料だったりとか定額のWEB会議サービスというのをどんどんやっています。
そんな中で当然グーグルは無料で提供するということにもなるでしょうから、ハイテク企業の取り分というのは削られていくという可能性があります。
もちろんプラットフォーマーとして伸び続けるという可能性も否定できませんが、日本語でも栄枯盛衰という言葉があるように、いつまでもこの青天井の成長を続けられるとは限りません。
金利上昇もありえる
さらに金利上昇ということも言われています。
コロナで日本もそうですが、アメリカはものすごい政府支出を行いました。政府の支出が増えるということは、つまり借金が増えるということです。
借金が増えるということはもしかしたら将来その借金を、返せなくなるのではないかという不安が一部の投資家では起こる訳です。すると投資家は米国株を売るという行動に出ます。
米国株を売るということは逆に価格が下がりますから、価格の定価は金利の上昇を意味します。
先ほど説明しました通り金利が下がるということは、株高の要因になるのですが逆に金利が上がるということは、株価を引き下げる要因になり得ます。
したがって今後この経済いわゆるファンダメンタルズや、あるいは金利の上昇ということがあると、これまでのような株価の上昇というのは続かない可能性が十分にあります。
