30代前半の独身男性から「彼女は結婚後も働きたいというが、できれば家庭に入って欲しい」との相談がありました。まずは基本ですが、今や共働きしないと夫婦も子どもを不幸になるだけです。しっかりと現実を理解しましょう。（『婚活FP山本の実例分析書 〜運命の出会い、その先を見据えて〜』山本昌義）
山本FPオフィス代表、CFP。商品先物会社、税理士事務所、生命保険会社を経て2008年に山本FPオフィスを設立。現在は「婚活FP」を名乗り、婚活パーティ等を企画しながら婚活中の方、あるいは結婚直後の方など比較的若年層の精神面・経済面双方の相談業務をメインにこなす。中立性の確保の点から、一切の商品・代理店は扱っていない。
「彼女は結婚後も働きたいというが、できれば家庭に入って欲しい」
婚活ファイナンシャル・プランナーとして活動する私のもとに、30代前半の独身男性から、共働きについての相談をいただきました。「彼女は結婚後も働きたいというが、できれば家庭に入って欲しい」とのこと。
当人は年収400万円の会社員。彼女は同い年で年収も同じ400万円の会社員。多少、考えが古い自覚はあるものの、共働きはプライドや子どもの寂しさから抵抗があるそうです。
一方で、自分ひとりで十分に妻子を養えるかも不安で、考えがまとまらなくなったといいます。
最近では少し珍しい類の内容ですね。どうにも昭和の理想を捨てきれないようですが、ここは少し現代の現実を受け入れましょう。
もはや専業主婦は「昭和」の遺物
今回は、共働きしたい女性との結婚について大切なポイントをお伝えします。
さて、まずは基本ですが、「今や共働きしないと子どもを不幸にするだけ」。しっかりと現実を理解しましょう。
確かに、ひと昔前は専業主婦も当たり前でしたね。妻子を養ってこそ一人前などと言われ、家も買い、子どもも一姫二太郎で3人が理想とされていました。
しかし、これは景気の良かった昭和の話です。
今や多くの世帯が老後資金準備に困り果て、大学費用さえ半数の世帯が準備不足となっています。それもそのはずで、これらを十分に準備するには、今からざっくり毎月20万円程度もの貯金が必要です。
あなた一人で、この貯金ができるでしょうか？
残念ながら、今やほとんどの男性にはムリです。形だけ共働きでも、一方がパートや非正規なら多くの場合で厳しい水準といえます。
教育費準備が不十分なら、それだけ子どもに苦労をかけ老後資金準備が不十分なら、それだけ子どもの重荷になる…これが今、奥様を専業主婦にするという現実です。
社会に出て約10年、どれだけ年収が上がりましたか？がんばれば、これから極端に年収が上がるのでしょうか？一時の見栄より、先々の妻子の苦労を想像しましょう。
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