長引く景気停滞で大企業を中心にリストラが常態化、もはや終身雇用は死語となりました。誰でもいつでもリストラに遭う可能性があるのが現実です。そこで、今回は心理学の観点から「上司がクビを切れない社員になる方法」をお伝えします。(『神岡真司の人生逆転の心理術』)
※本記事は有料メルマガ『神岡真司の人生逆転の心理術』2022年5月2日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
ビジネス心理研究家。日本心理パワー研究所主宰。法人対象のモチベーショントレーニング、組織活性コンサルティング、心のパワーアップセミナーなどで活躍。著書に『思い通りに人をあやつる 101の心理テクニック』(フォレスト出版)、『苦手な相手に勝つ実践切り返し術』、『必ず黙らせる「クレーム」切り返し術』(日本文芸社)、『効きすぎて中毒になる 最強の心理学』(すばる舎)など多数。
大企業は「人余り」状態
今回のテーマは、「リストラに遭わないための社内遊泳の心理術」です。
リストラとは、リストラクチャリングの略で、本来の意味は「事業の再構築」です。しかし、日本では、「人員削減」の意味で、リストラという言葉が広く使われています。
日本経済の長期停滞やコロナ禍による経営不振もあって、昨今では、どこの会社でもリストラとは無縁でなくなってきました。
東洋経済オンラインが調査した「社員を減らした500社」というランキングの発表では、2018年12月期から2019年11月期の正社員数が、5年前の同時期からどれだけ減少したかをランキングしています。
社員の減少数の多い企業から順に15位までを記すと、以下の通りになっています。
1位……東芝35.7%減(71563人)
2位……フォスター電機58.2%減(35621人)
3位……富士通18.6%減(30255人)
4位……ソニー18.8%減(26500人)
5位……日立製作所7.7%減(24784人)
6位……第一三共54.6%(17904人)
7位……リコー14.4%減(15532人)
8位……キリンホールディングス23.7%減(9458人)
9位……住友商事12.0%減(8976人)
10位……ルネサスエレクトロニクス28.1%減(7655人)
11位……富士フィルムホールディングス8.0%減(6263人)
12位……ジャパンディスプレイ37.1%(5961人)
13位……東京電力ホールディングス10.2%減(4658人)
14位……マブチモーター16.6%(4656人)
15位……三井物産8.5%減(4097人)
……とまあ、15位までを見ただけでも、いずれの大企業も母体の社員数が多いとはいうものの、数万人から数千人単位で社員数を減らしています。
中にはたった5年間で、総社員数の半分以上の人員削減を行った企業さえあるのですから驚かされます(2位のフォスター電機58.2%=3万5,621人、6位の第一三共54.6%=1万7,904人)。