8日の米国市場は反落。ダウ平均は68.66ドル安（-0.18%）の38722.69ドル、ナスダックは188.26ポイント安（－1.16%）の16085.11、S&P500は33.67ポイント安（－0.65%）の5123.69で取引を終了した。2月雇用統計が労働市場の減速を証明したため利下げ期待を受けた買いに寄り付き後、上昇。その後、半導体のエヌビディア株が過去最高値を更新後、下落に転じ同セクターでの利益確定売りに拍車をかけ、相場全体を押し下げた。ダウは根強いソフトランディング期待に支えられ底堅く推移も終盤にかけてプラス圏を維持できず
相場は反落し終了。
米国株の下落や為替の円高推移を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日経平均は39232.14円で寄り付いた後は、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>など値がさ半導体株の大幅安が影響して、38496.66円まで下げ幅を拡大する場面がみられた。年初からの急ピッチな日経平均の上昇に対する反動が意識されたほか、一部では、期末に絡んだ年金のリバランスが入っているとの声も聞かれ、東証プライム市場の8割超が下落する全面安の展開となった。
大引けの日経平均は前営業日比868.45円安（－2.19%）の38820.49円となった。東証プライム市場の売買高は20億2854万株、売買代金は5兆2687億円だった。セクター別では、鉱業、銀行業、証券・商品先物取引業、鉄鋼、機械などの下げが目立った一方、パルプ・紙、その他製品の2セクターのみ上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は14％、対して値下がり銘柄は84％となっている。
日経平均採用銘柄では、アドバンテスト、東エレクのほか、スクリーンHD<7735>、ルネサスエレクトロニクス<6723>、ソフトバンクグループ<9984>など半導体株がきつい下げとなったほか、みずほフィナンシャルG<8411>、野村ホールデングス<8604>など金融株も下落した。このほか、三井金属<5706>、川崎重工<7012>、大平洋金属<5541>、三菱地所<8802>の下げが目立った。
一方、大規模な自己株式の取得実施を発表した大日本印刷<7912>が大幅高となったほか、国内証券会社のレポートがポジティブ視されて住友大阪セメント<5232>が買われた。このほか、帝人<3401>、エーザイ<4523>、ニトリホールディングス<9843>、資生堂<4911>がしっかり。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む
