止まらぬ“オフィス回帰”で成長が見込める５社とは？「出社したくなるオフィス」づくりに企業が注力＝田嶋智太郎

2024年5月31日ニュース

新型コロナウイルス禍で下落基調にあったオフィス賃料に反転上昇の兆し。都心で働く利便性の高さ、アフターコロナの出社率上昇、満足度の高い福利厚生の充実などの要因がオフィスへの回帰を促し、人流の復活が賃料相場を押し上げている。本稿では、代表的な関連銘柄を5つ挙げて株価推移を考えたい。（『田嶋智太郎の先読み・深読み！株式マーケット田嶋智太郎の先読み・深読み！株式マーケット』田嶋智太郎）

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プロフィール：田嶋智太郎（たじまともたろう）
慶応義塾大学卒業後、現三菱UFJモルガン・スタンレー証券勤務を経て転身。転身後の一時期は大学教諭として「経営学概論」「生活情報論」を担当。過去30年余り、主に金融・経済全般から戦略的な企業経営、地域金融機関改革、引いては個人の資産形成、資産運用まで幅広い範囲を分析研究。民間企業や金融機関、新聞社、自治体、各種商工団体等の主催する講演会、セミナー、研修等において、累計3,000回超の講師を務めてきた。これまでに数々のテレビ番組へのレギュラー出演を経て、現在はマーケット・経済専門チャンネル『日経CNBC』のレギュラー・コメンテーターを務める。主な著書に『上昇する米国経済に乗って儲ける法』（自由国民社）などがある。

オフィス回帰で活躍の場を広げる企業

新型コロナウイルス禍で下落基調にあったオフィス賃料に反転上昇の兆し。都心で働く利便性の高さ、アフターコロナの出社率上昇、満足度の高い福利厚生の充実などの要因がオフィスへの回帰を促し、人流の復活が賃料相場を押し上げている。

賃料上昇の一番の理由は出社回帰。在宅勤務を導入した企業が出社を奨励しており、オフィスの増床や移転が相次いでいる。福利厚生の一環として企業がオフィスを充実させている点も賃料相場の追い風となっている。近年は求職者優位の市場が続き、「出社したくなるオフィス」は採用活動の武器となる。個別ブースや共有スペースの拡充に加え、スポーツジムや瞑想ルームなどを備えるオフィスも増えてきている。

森ビルが23年に実施した調査では、オフィスの環境づくりのための支出について「コストではなく投資」と回答した企業が前の年比4ポイント増の51％となり、はじめて半数を上回った。不動産デベロッパーはアフターコロナのオフィスを「コミュニケーションの場」と定義。立地や設備などオフィスの付加価値を高めて賃料の引き上げる作戦をとる。

以下に、代表的な関連の銘柄について触れておく。