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不動産投資において地震のリスクを回避するためにはどうすればいい?

地震大国である日本において、不動産投資を行うということはリスクが高いと感じる方も多いのではないでしょうか。1995年の「阪神・淡路大震災」、2011年の「東日本大震災」で多くの建物が倒壊したことは記憶に新しいところでしょう。しかし、数多くの不動産を所有するプロフェッショナル大家さんの林克吉氏は不動産投資において地震をリスクと考える必要はほぼ無いと語ります。それはなぜなんでしょうか?

地震リスクに適切な対処方法はズバリ保険

「地震大国の日本で建物を持つのはリスクが大きくないですか」と質問されたことがあります。

それに対するわたしの答えは、「まったく問題ありません」となります。
確かに、日本は地震大国です。あなたも、覚えているだけで、「阪神・淡路大震災」「東日本大震災」を経験していますよね。

今後100年以内に二つの大きな地震と同クラスの地震が2から3回発生すると言う専門家もいます。

わたしも、阪神・淡路大震災の時には、倒壊している建物を横目に見ながら神戸で被災者が住むための「仮設住宅」を建設していました。

また、東日本大震災の時には、サラリーマンの仕事で、岩手の社員の安否確認に右往左往し、不動産賃貸業では、自分の所有している物件も地震の被害にあいました。

そんな経験をしているわたしですが、不動産投資において地震をリスクと考える必要はほぼ無いと考えています。

どうやってリスクを回避するのかというと、ありきたりな答えですが、地震保険でカバーするのです。

地震保険の話しをすると、店舗や事務所にかけることができないとか、一軒あたり5000万円が上限だとか、保険料が高いとか、一部損や半壊や全壊なんかそんなに簡単にならないから保険金をもらうことはできないとかいろいろな理由をつけて地震保険を否定する人もいますが誤解をしている部分も少しあります。

店舗や事務所ビルでも住居部分があればかけることができる。一軒あたり5000万円が上限なので、10室のアパートなら補償額5億円が上限。地震が頻繁に起きると認識しているならば、払い戻しを受けることができる地震保険は割高ではなく割安。

全壊になることは正直あまり無いが、一部損に判定されることは多い。

地震保険をかけることによって、「地震で建物は使えなくなったが、借金だけのこって、破綻する」というような、賃貸経営に致命的な痛手を負うこと無く安心して経営を続けることができるのです。

リスクはその内容を見極めて、そのリスクに適切な手段を講じることによって対応できます。

地震が起きて心配が必要なのは、入居者さんの命だけで、建物が壊れたかどうかを心配する必要はありません。

地震のリスクは保険で対応して枕を高くして寝ましょう!

知識『 ゼロ 』でもスタートできる不動産投資52のコツ』(2015年8月1日号)より一部抜粋
※太字はマネーボイス編集部による

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