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日経平均は近く失速か。アナリスト達の企業収益見通しから読み解く=馬渕治好

気になる資料:企業利益の長期成長率(年率)の推移

今期、来期などの、(各証券会社等のアナリストによる)企業収益見通しについては、各種情報会社などが集計している。上図は、ファクトセット社が、さらに長い期間における、日本企業のアナリスト予想を集計したものだ(※ただし、厳密に期間が揃えられているものではなく、3年間の予想があればそれを、5年間の予想があればそちらを用いる、という形だ。また、ファクトセット以外の情報会社でも、同種の集計は行なわれている)。

この長期予想利益成長率をみると(上図はTOPIX採用銘柄、つまり東証一部全銘柄について集計)、2012年3月から同年11月にかけての景気後退期においては、その前にアナリストは長期利益見通しを引き下げていた(左の丸印、なお、一旦景気後退が進んで見通し通り減益となれば、低い利益水準から大きく利益が戻るので、丸印の後は、大幅に利益成長率見通しが上振れしている)。

また、2016年初からの世界同時株安や同年6月のブレグジット・ショックの局面では、そうした混乱を受けて、アナリストが長期見通しを下方修正している(右の丸印)。

長期的には警戒局面へ?

足元については、今来期について、アナリストの多くが堅調な企業収益を見込んでいるが、長期見通しについては慎重さが増しており、前述したような丸印の2局面に並ぶ低成長率の予想となっている。

こうしたアナリストの長期展望が正しければ、当面はまだ足元の企業収益の堅調さや割安な株価を裏付けとして、国内株価の上昇が期待できるが、徐々に長期的には警戒局面に入っていくのだろう。

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馬渕治好の週次メモ「時の花」』(2018年10月1日号)より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による

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