本当に米長期金利のせいなのか? 世界同時株安の真犯人を考える=久保田博幸
今回の米国株急落の要因は雇用統計を受けた米長期金利の上昇とされるが、そうも考えづらい状況にある。リーマン・ショックとも比較しながら真の要因を考えたい。
今回の米国株急落の要因は雇用統計を受けた米長期金利の上昇とされるが、そうも考えづらい状況にある。リーマン・ショックとも比較しながら真の要因を考えたい。
株式投資の初心者が失敗する要因に「下げ続けている銘柄を買いに行く」というのがあります。値下がりしている株を買うのは、逆転ホームランを狙うようなものです。
今回の日米株価暴落は潮目の変化か、はたまた短期調整なのか。投資歴55年を超え、多くのメディアで特集される現役投資家・山崎和邦氏の解説動画を無料公開します。
日経平均は急落したものの、理論株価すなわちファンダメンタルズが示す水準に近づいたということで、足元の相場水準は深刻に心配するレベルではないと言えます。
きょうの日経平均は大幅続落、終値は1,071円安の2万1,610円。前日の米国株安に加え、米ダウ先物が下げ止まらず、日経平均は一時1,600円超も急落する場面も。
私はコインチェックでNEMを持っていましたが、この騒動でも慌てることはありませんでした。その理由とともに、相場で一喜一憂しないためのコツを紹介します。
当面の仮想通貨投資に対する具体的な脅威は、「税金」の問題です。日本の法規制は、明らかに「税収のためにつくっている」と言っても過言ではありません。
Amazonで最も売れているカテゴリーをご存じでしょうか? 売れ筋ジャンルとその成長率を知ることで、今後のEコマースの数年間に渡るトレンドが見えてきます。
ハイテク企業の台頭によってバフェット流投資で成果を上げるのは難しくなってきました。変化が激しい現代において、投資家はどう対応すべきでしょうか?
巷では仮想通貨の話題でもちきりですが、今こそFXを見直すいい機会ではないでしょうか。ビットコインとは比較にならないほど損益管理がしやすい投資法です。
慰安婦合意見直し問題がくすぶる中、安倍総理は平昌五輪の開会式に出席する意向を表明。反対意見も多いこの決断は、日本の国益のためには正しい判断と言えます。
仮想通貨が下降をはじめた発端は中国による規制にある。なぜそこまで強固に規制するのか。その背景を読み解くと、世界覇権を巡る熾烈な戦いが見えてくる。
貴乃花親方が理事選で惨敗した要因の1つは、投票方式が直前で「記名式」に変えられたことだろう。不思議なことに、それを伝えるメディアや専門家はごく一部だ。
老後不安はどこから来る?今やるべきこととは? ビジネス書作家・投資家として活躍する俣野成敏さん、午堂登紀雄さんのスペシャル対談の一部を特別に無料公開!
トランプ大統領は朝鮮問題を外交的に解決する気をなくしたようだ。これだけ緊張関係が高まる中、駐韓大使を任命しないまま、1年以上が過ぎている。
日銀は2日、長期金利の上昇を抑えるため、指定の利回りで国債を無制限に買い入れる「指し値オペ」を実施。その効果も疑問だが、抑制する意味はあるのだろうか?
使い道がない土地をなんとなく持ったままにしていませんか? 無駄にお金がかかる遊休地も、うまく賃貸経営を行えば利益を生み出してくれます。
米国の長期金利が2.7%台に乗ってきており、金利上昇による高値波乱の可能性もある。「株高の宴」は一端終了し、今週は下値を試す展開となりそうだ。
「自社株買い」という言葉を聞くことがあると思いますが、なぜ実行すると株価が上がるのでしょうか? その仕組みから企業発表の読み解き方までを解説します。
今夜は雇用統計です。重視されるのは、インフレ動向の鍵を握る平均時給。事前予想では堅調な数字が見込まれていますが、それほど強気になれる材料はありません。
政府はアベノミクスの成果を強調するものの、12月の消費支出は3ヶ月ぶりのマイナスとなりました。企業業績は好調なのに、なぜ個人消費は増えないのでしょうか?
コインチェックの流出事件について、セキュリティの甘さに加え、金融庁による登録前の「みなし業者」のまま営業を拡大していた問題点も露呈した。
今現在進行形のドル安・円高は、黒田日銀総裁への信任の低下で起きているのではないでしょうか。次期総裁人事が絡んで、1ドル105円まで進む可能性もあります。
最高値の更新を続ける米国株以上に上昇しているのが中国株です。この1年間における香港ハンセン指数の上昇率は42%と、日経平均とダウ平均を上回ります。
仮想通貨を巡るトラブルが絶えない。FX取引が個人に開放されたばかりの頃にも預けた資金が戻らないなどのトラブルはあったが、仮想通貨の場合はもっと深刻だ。
トランプ大統領は1月30日、一般教書演説で規制緩和や減税等の成果を強調しました。就任2年目となる今年は、反動としての財政悪化と闘うことになります。
相続争いを避けるためには、自分の老後の生活を安心なものにしておくことが重要です。今回は老後資金を貯めるための選択肢として、「確定拠出年金」を紹介します。
バブルに踊る投資家は、常に高いところで買わされ、安いところで売らされる。彼らは「周囲が儲けている」ことに恐怖しているのだ。どういうことか?
「フェアトレード」を知っているだろうか? 途上国の生産物を「適正な価格」で買おうという運動だが、南北格差の根本解決にはほど遠い状態になっている。
2017年の国内「紙巻きたばこ」販売数が初の1000億本割れとの報道に注目です。JTは健康志向の高まりと電子たばこの普及が要因としていますが、本当でしょうか。