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2021年の不動産市況を大予測!マイホームは“買い”か“待ち”か=姫野秀喜

持家(自ら建築)の着工件数と競争倍率

マイホーム計の内訳をもう少し見てみましょう。自分自身で建築を行う「持家」については、リーマンショック時にも2年程度で供給が回復しています。

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この「持家」は、自分自身が施主となって建築をしているため景気の動向に左右されず、個別の事情で「建てたい時に建てている」ためだと思われます。個別の事情とは例えば、子どもが学校に入学するタイミングや仕事の都合など個人のライフイベントに即した事情という意味です。

そのため、2021年に着工件数が減少したとしても、1~2年で供給は回復、競争倍率の緩和が予想されます。

建てたい時が建て時なので、資金に余裕がある&依頼したい工務店の仕事がコロナの影響で減っているのであれば、早いうちに建築してしまうのもありかもしれません。

マンションの着工件数と競争倍率

次にマンションの供給と需要を見てみましょう。次のグラフを見てもらうと、マンションはリーマンショック時に一気に供給が半減し、その後もなかなか回復していないということがわかります。

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マンションのように大規模な開発はそれなりの需要が見込めないと行えません。ある程度長期の計画で建設されるため、景気が安定していないと供給数を増やすのは難しいということです。

コロナショックで景気が落ち込んでいる2020年、2021年から新規マンションの建設計画を立ち上げるのは相当勇気のいることでしょう。もちろん一部の大手ではピンチをチャンスに新規マンションの建設計画を立てているでしょうが、中小デベロッパーについては様子見するのが賢明な経営判断だと思います。

つまりマンションについては、2019年、20年で計画していたマンションの在庫がなくなってしまうと、次の供給までに少し時間がかかることが予想されるということです。具体的には5年程度では供給の完全回復は難しく競争倍率は高いままかもしれません。

立地にもよりますが、人気が集中すればすぐに売り切れてしまうでしょうから、気に入ったマンションがある人は在庫があるうちに購入を検討したほうが良いでしょう。

分譲戸建の着工件数と競争倍率

分譲の戸建については、大手デベロッパーだけでなく中小の建売業者なども建築でき、建設コストが(大規模なマンションを建てるのに比べて)小さいため、比較的早期に供給が回復するものと思われます。

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現にリーマンショック時にも3年後にはすでに以前の供給水準まで回復しています。コロナショックで一時的に様子見を決め込んでいる業者はいると思いますが、そうはいっても分譲戸建を建築して販売しないとビジネスが回りませんので、早い段階で供給は戻り競争倍率も緩和されるでしょう。

つまり分譲戸建を買いたい人は2021年にあせって買わなくてもよいということです。

Next: 2021年に家を買うべきか?待つべきか? 不動産のプロの結論は

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