2021年に家を買うべきか？待つべきか？～まとめ
「地価上昇・下落」の側面と「需要と供給」の側面の両方を加味して「2021年に家を買うべきか？待つべきか？」まとめると、下記の表のようになります。
まず土地の値上がりエリアでは、持家については資金的に余裕があるなら2021年に建築するのはアリです。将来的に土地が上がる前に買ったほうが安く買える可能性があるからです。
また、マンションについては、今後数年供給が回復しない可能性があるため、買いたいものがあるのであれば在庫があるうちに買う方がよいでしょう。
分譲戸建については、数年で供給の回復が見込まれるため、極端に地価が上昇しているエリア以外はあせって買わなくてもよいでしょう。極端に地価が上昇しているエリアについては、土地値が上がってしまう前に購入を検討しても構いません。
次に土地の値下がりエリアでは、持家については土地の価格が下落しているため、待てば待つほど安く買える可能性が高いので、あせって建築する必要はありません。
しかし、マンションについては、土地の値下がりは予測されるものの、そもそも在庫がなくなってしまったら買えないため、欲しいのであれば買っておいた方がよいでしょう。
最後に分譲戸建ですが、コロナショックで一時的に供給が減っても、近い将来には供給数は回復することが予想されるうえに、待てば待つほど（土地が）安くなる可能性が高いので、2021年にあせって買わず、価格が下がるまで待つのがよいでしょう。
都道府県別のマイホーム供給数と購入競争倍率はどうなってるのか？
この記事を読んでくれている読者様は日本全国にお住まいかと思います。
すると気になってくるのが、自分の住んでいる都道府県の状況です。最後に各都道府県のマイホーム供給数と購入倍率がどうなっているか見てみましょう。
2019年の競争倍率を100%としたときに、北海道、東北地方では岩手や宮城の競争倍率が高めに出ており、それ以外の件では競争倍率は高くないということがわかります。
＜関東地方＞
関東地方では茨城、群馬、神奈川の競争倍率が上がっています。特に神奈川は分譲戸建、マンションともに供給数の減少が見込まれます。茨城や群馬は主に分譲戸建の供給数が減っております。
そのため神奈川でマイホーム特にマンションを検討している人は早めに動いた方がよいでしょう。茨城や群馬では分譲戸建の供給が回復するまで“待ち”がよいでしょう。
