機関投資家が銘柄選定で重視する4つのこと
<その1:決算説明会に参加する>
銘柄の選定方法としては、IR関連業者(証券会社や独立系事業者など10数社)から送られて来る決算説明会や中期経営計画などの説明会への招待だけで年間1,000回以上になり、その中で各指標面から割安と考えられる企業を選び、説明会に出席する(年500回~700回程度)ことから始めます。
個人投資家の場合には、四半期毎の決算発表時にリリースされる数字と補足資料を読み込むところから始めれば良いと思います。
その中で気になる企業があれば各データを深く読み込んだうえで、必要に応じて直接企業に電話なりで質問するのが良いです。
<その2:決算資料に載っていない情報を掴む>
説明会では質疑応答の枠で、会社の説明だけでは情報不足の箇所を確認します。
最近はオンライン説明会が主流となり、かなり活発に質疑応答が行われますから、説明会だけでも十分な情報を得られることも多いです。
<その3:経営陣の力量も見て割安かを判断する>
売買を決める際の主な判断基準は、様々な数値の観点から株価が割安であることと共に、経営陣の力量があるか否かなどの実績面や主観的な要素も重視します。
ファンド毎に各銘柄の流動性の最低基準なども考慮して組み入れ額も決めます。
反対に、数年後の収益まで織り込んでしまった、または収益低下の要因が出てきたなどと判断される際(組み入れ銘柄が様々な理由により割高になったと判断した場合)にも、マーケットインパクトを最小化するため分散して売却します。
アクティブ・ファンドでは業種や銘柄をあまり分散せず、集中投資するファンドが多くありますが、公募型のアクティブ・ファンドはある程度はインデックスに近い動きとなるような組み入れ方をすることが多いです。
なぜなら、ある程度は指数に連動して動かないと「日経平均は上がっているのに俺が買ったファンドは上がらないじゃないか!」と言ったクレームを投資家から受けやすいためです。
それゆえ、大型の公募型ファンド(投資信託)になればなるほど、指数と同じように動くファンドになりやすいです。これではコストの安いETFを買うのとあまり変わらず、何のためにわざわざアクティブ・ファンドを買っているのか?となります。
<その4:投資判断後は速やかに売買。市場への影響も考慮>
売買のタイミングについてはあまり気にせず、投資判断を行ったら速やかに売買執行します。
ただし、価格にインパクトを与えないよう分散して発注し、特に流動性の低い銘柄は場中では無く前場・後場の寄付きで執行するなどをします。
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