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リクルートはGoogleを倒せるか?「仕事探しはIndeed」のCMから分かること=栫井駿介

斎藤工さんと泉里香さんが出演する「Indeed」のCMを、最近テレビやネットでよく見かけます。美男美女の組合せに思わずうっとりしてしまいますが、肝心の内容は詳しく説明されません。実はリクルートが運営する求人情報サイトであり、人材業界を大きく動かす可能性を秘めたサービスなのです。(『バリュー株投資家の見方|つばめ投資顧問』栫井駿介)

プロフィール:栫井駿介(かこいしゅんすけ)
株式投資アドバイザー、証券アナリスト。1986年、鹿児島県生まれ。県立鶴丸高校、東京大学経済学部卒業。大手証券会社にて投資銀行業務に従事した後、2016年に独立しつばめ投資顧問設立。2011年、証券アナリスト第2次レベル試験合格。2015年、大前研一氏が主宰するBOND-BBTプログラムにてMBA取得。

いまリクルート株は買いなのか? CM連発「Indeed」が成長の鍵

リクルートHDの株価は公開価格の2.5倍

リクルートホールディングス<6098>は、住宅情報の「スーモ」や結婚情報の「ゼクシィ」、飲食店情報の「ホットペッパー」をはじめとするフリーペーパー・サイト、および「リクルートスタッフィング」などの人材派遣事業を展開する会社です。

もともと大学新聞の求人広告代理店として発足し、上記のようなメディアを通じて事業分野を拡大させてきました。積極的な営業姿勢でも知られ、出身者からは多くの起業家を排出していることも有名です。「元リクルート」の看板はブランドにもなっています。

同社が上場したのは3年前の2014年です。それまでも十分な知名度を誇り「巨大未上場企業」として有名でしたが、リクルートコスモス株を巡る贈収賄事件(いわゆる「リクルート事件」)で創業者の江副浩正氏が有罪判決を受けたこともあり、長らく株式市場から遠ざかっていました。

上場を転機に、同社は一気に世界的な拡大戦略に舵を切ります。上場の前後には米国・欧州・豪州で次々に人材派遣会社を買収し、規模の拡大を目指しました。人口が減少する国内事業での成長は難しいと考えた結論です。

その後、買収効果や景気拡大、世界的な人手不足も追い風となり、売上高は右肩上がりに拡大しました。業績の拡大に伴い株価も大きく上昇し、公開価格からの上昇率は2.5倍にのぼります。

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リクルートホールディングス <6098> 週足(SBI証券提供)

リクルートホールディングス <6098> 週足(SBI証券提供)

相次ぐ海外人材派遣会社買収のツケ

しかし、売上高の拡大に対して利益は伸びていません。その理由は海外人材派遣会社の買収にあると考えます。

人材派遣は、競合他社との差別化が難しい事業です。クライアント企業は派遣会社を天秤にかけて比較するため、価格競争は免れません。そのため、どうしても利益率は低くなってしまうのです。リクルートHDにおいても、人材派遣事業は売上高の過半を占めるにもかかわらず、償却前営業利益では全体の25%程度にすぎません。

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買収に伴う「のれん」の償却も大きな負担となっています。「のれん」とは、企業を買った価格の簿価を上回る部分で、日本の会計基準では毎年一定割合ずつ費用に計上されます。リクルートの「のれん」は相次ぐ買収により2,800億円にも膨らみ、利益を圧迫しました。

リクルートHDは今年度より国際会計基準(IFRS)を導入しました。国際会計基準では、「のれん」を毎年償却する必要はなく、会計上の費用を大幅に削減することができます。これにより、今期の見かけ上の利益は大きく増加する見通しです。

しかし、多額の「のれん」は大きなリスクをはらみます。買収した会社に払った金額に相当する価値がないと判断されれば、ある日突然巨額の損失を計上することになります。記憶に新しいところでは、日本郵政が買収した豪物流企業の「のれん」減損により約4,000億円の損失を計上しました。

低収益性と「のれん」減損リスクを考えると、海外人材派遣会社の買収は必ずしもリクルートの成長を牽引するものではないと考えます。まだ利益の大半は国内事業によるものであり、上場時に描いたグローバルでの拡大戦略はまだ1合目にたどり着いたにすぎません。

Next: 「仕事/バイト探しはIndeed」のCMを頻繁に目にする理由とは?

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