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避けられない「世界同時不況」は2019年に起こる?引き金を引くのは中国か米国か欧州か=高島康司

OECDの景気先行指数

また、最近発表されたOECD(経済開発機構)の景気先行指数もこれから深刻な不況に入ることを示唆している。

これは、OECDが各国の経済指標から今後6カ月の景気動向を予測した数値だ。この数値が99.3を下回ると、今後数カ月以内に不況に突入する可能性が高くなるとしている。

過去に99.3を下回った1970年、74年、80年、81年、2001年、2008年と予測は的中し、すべて不況に突入している。景気先行指数は昨年の11月に発表されたものが最新だが、ちょうど不況突入の分かれ目となる数値の99.3であった。

ということは、昨年の11月から半年以内、つまり5月くらいまでに世界が本格的な不況に突入してもおかしくないことを示している。

アメリカの危ない数値

また、IMFの経済見通しでは2.5パーセントに据え置かれた2019年度のアメリカの経済成長率だが、そのような楽観的な見通しを否定する数値が多い。

住宅販売件数は、景況判断の重要な指標である。昨年12月の販売権数は11パーセントと大きく下落した。これは2016年以来最大の下落だ。

また新築住宅の販売件数に限ると、2018年12月はピークだった2017年12月と比べて18パーセントも下落した。ローン金利の上昇を受けて、2008年のリーマンショック以降比較的に順調に上昇していた住宅価格は、下落に転じる可能性が大きくなっている。

さらに、新卒者の求人件数も下落に転じた。昨年末には、過去8年間で初めて求人数は1.3パーセント下落した。ある調査機関によると、無作為に350名の新卒者を抽出して調査したところ、75パーセントが就職できていなかったという。

広がるアメリカ経済の悲観的な見通し

こうした状況を受けて、大手コンサルの「PwCコンサルティング」が1300社の大手企業のCEOに調査したところ、30%が2019年は不況になると回答した。2018年には5%だったので、これは大きな増加だ。普通、企業の経営者は悲観的な見通しの公表を好まないものだが、今回は例外的だ。経済の落ち込む可能性を深刻にとらえている現れだろう。

また、大手投資銀行、「モーガン・スタンレー」の債権担当ストラテジストは、これから少しでも悪い数値が出てくると、ダウは昨年のクリスマスイヴの下げ幅を越えて下落し、それに伴い不況は確実にやってくるとした。そして、「不況を怖がってはならない。受け入れるしかない」とアドバイスしている。

さらに、メリーランド州議会の「予算税収委員会」に参考人として呼ばれた大手格付け機関、「ムーディーズ」のアナリストは、すべての指標がこれから不況に突入することを示しているとし、遅くとも2020年の半ばまでには深刻な不況になるはずだと予測した。

ということでは、2019年にも不況に突入してもおかしくない状況だ。

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