世界で一番戻りの弱い日本市場、「米中問題」など米株市場と同じ理由で下がるのか？＝櫻井英明

東京市場の動きに違和感がある理由とは…

「何かおかしくないか」という疑問が生じかねないのが東京市場の動き。NYが軟調と言ってもNYダウは5週連続高まであって、NASDAQは先々週まで10週続伸。これと日経平均を同時に論じている方が変な気がする。

先週の25国の株価指数で一番下げたのは日経平均。世界経済などとは別の次元で動いていると考えるべきだろう。メジャーSQに向けての売り方の抵抗、あるいは3月決算の多い東京市場の特殊要因。これを皆と一緒になって「米中問題」とか「ブレグジット」で解釈しようとすると見間違えそうだ。

＜日経ヴェリタスの特集は「株価急落への備え。3段階で学ぶ」＞

（1）先物＆ETF活用編　先物売りで損失抑制

株価指数先物「日経225」や「日経225ミニ」。相場の先安観が強まった時にベテラン個人投資家が利用する場合が増えているのは、特殊な値動きするETF。「相場の先行きに不安な場合のヘッジとしては有効」と。個別株投資では信用取引を使った「つなぎ売り」を使う投資家も多い。

（2）プロの機関投資家やヘッジファンドが使う代表的な手法

現物株買い（ロング）と信用売り（ショート）組み合わせるロング・ショート運用がある。「的確に株価の上げ下げを予想し、その通りの展開になった場合」のみ儲けが増える。直近1年間の株価の変動率基に算出した「相関係数」（1に近づくほど連動性が高い）を見る。相関係数が0.7以上なら連動性が高いと言える。

組み合わせを決めたら、どちらを買い・売りするかがポイント。株価指標面から割高な銘柄を「売り」、割安銘柄を「買い」するのがオーソドックス。

（3）オプションでの「売る権利」使う保険

相場の先安観が強く、急落するリスクに備えたい場合の応用編。「プットオプション（売る権利）」。「保険として活用したい場合、現物株の投資額に見合った枚数を買うことが重要」とも。

頭では理解できる。しかし、これを実行している個人投資家さんがどれくらいいるのだろうか。「ヘッジするくらいなら株式投資をやめた方がいい」という選択肢もある。これらの手法の多くは、職業業界人としての立場を守るために資金量を考えずに行なわれている。そこを抜きにして考えてよいものだろうか。

プロの機関投資家＝オウンマネーを取り扱わないサラリーマン。ヘッジファンド＝ある意味で投機家。言葉を置換してみると変さが浮上してくるような気がする。

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