テレビがつまらないのは当然。偏向と嘘とヤラセだらけで広告主が離れていく＝鈴木傾城

広告費もインターネットに集中していく

そうであれば、スポンサーもテレビに広告料を出すよりも、インターネットに広告料を出した方が訴求力があると思うようになっていく。

2018年、インターネット広告費は1兆7,589億円で、テレビの広告費は1兆7,848億円だった。広告費はほぼ拮抗するようになった。

あと数年のうちに企業が使う広告費はインターネットがテレビを圧倒するようになっていく。広告費から見ても、企業は広告費をインターネット・ファーストにしており、テレビへの出費を減らしている。

偏向したニュースとコメンテーター

5Gの時代になっていくと、この流れにますます拍車がかかる。

テレビ局は広告収入をどんどん失うようになっていく。言うまでもないが、広告収入を失うというのはテレビが見捨てられるというのと同義である。

現在のテレビ局はすでに削られる広告費のために経費削減に走るようになっているのだが、経費削減はますます放映される番組の質の低下を引き起こすことになる。

ニュースも記者クラブの発表や通信社の発表を右から左へ報道するだけであり、独自取材などほとんどしなくなっている。さらに、そうした映像を「使い回し」して時間を水増ししている。

報道されるのもスポンサーにおもねたものばかりであり、少しでもスポンサーに都合の悪いニュースがあると、それは一切報道しようとしない。

それだけではない。テレビ局内には中国・韓国・北朝鮮の3カ国に関係する職員が大量に流れ込んでいて、偏向したニュースばかりを流し、そこに偏向したコメンテーターに的外れなことをしゃべらせている。

そこにきて、悪質かつ常習的なヤラセも次々と発覚している。テレビ番組の演出によるヤラセはもちろんのこと、街角のインタビューですらも役者の仕込みであることが明らかになっている。

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