直接、当局が公表するデータを見ることが大切
ここで気を付ける点が2つあります。メディアの報道と、エコノミストの反応です。
先ずメディアですが、こちらは大きな数値をそのまま報じるだけです。突飛さが目立つ方が耳目を集めることも可能です。わざわざ突飛さを緩和する親切な人は少数派です。
またエコノミストですが、一部の目立ちたがり屋さんを除いて、数値が出て来てから今後の予測の修正をします。このため突飛な値が続く場合、どうしても後手に回りがちです。エコノミスト予測は平時にはとっても役立ちますが、有事にはどうしても批判の対象として晒されてしまいます。
特に今回の場合、感染拡大収束がいつになるのか見当も付かないため、予測も慎重さを強めがちです。
そんな感じで、日本時間の本日4月3日(金)21時30分に出て来る米雇用統計への反応も、煮え切らないものに終始しそうです。一喜一憂すら出来ないでしょうから。
日銀短観にしてもそうなのですが、こういう時ほどメディアや金融業界などから伝え聞いた情報ではなく、直接当局が公表するデータを見ることが大切です。
と思って、ダラダラそれっぽい数値を並べてみました。因みに、米雇用統計は以下にてご覧になれます。今夜21時30分になったら試してみて下さい。
※参考:https://www.bls.gov/
今回のまとめ
・アメリカにて、新規失業保険申請件数が660万件
・この値、どれだけ大きいのでしょうか
・これを機に、アメリカや日本、世界の人口をはじめ、各種の値を見るのも
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- 突飛な数値への備え(4/3)
- 「よーし分かった、二枚でどうだ!」(4/2)
- 「さほど良くない」で済む企業はどれくらい(4/1)
※本記事は有料メルマガ『高梨彰『しん・古今東西』』2020年4月3日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
『高梨彰『しん・古今東西』』(2020年4月3日号)より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による
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