「インフルエンザ程度でしょ?」オミクロン株を甘く見ると再び経済停滞へ。海外研究でわかった特性と危険度=高島康司
日本ではあまり報道されていないが、オミクロン株の海外研究で最近明らかになってきた実態を紹介する。インフルエンザと同じようなものと認識しているといかに危…
日本ではあまり報道されていないが、オミクロン株の海外研究で最近明らかになってきた実態を紹介する。インフルエンザと同じようなものと認識しているといかに危…
今年の夏には参院選があります。勝敗を左右するのは「オミクロン株」「インフレ」への対処だけではなく、「防衛」や「脱炭素」への戦略をどう有権者に示すかでし…
2022年はコロナ終息が世界の大きなテーマとなり、波乱相場が予想されます。今回は経済正常化に向けたFRBの金融政策3点セットの進捗・シナリオを含め、私…
30代婚活女性から「“普通の男性”とすら出会えない」との相談を受けました。まずは基本ですが、普通の男性とは、モテる男性の1つ下のランクではありません。
オリンピック開催国の為替は、1か月前程度から大きく通貨高になというアノマリーがあります。2月に迫った北京五輪ではどうか。人民元高の傾向が見られます。
バイデン政権はFRBに圧力をかけて金融引き締めを前倒しで進めようとしていますが、このことが米国「住宅バブル」崩壊や新興国の経済悪化を引き起こします。
身近なものが値上がりしています。この値上がりを、単に家計を圧迫するものと考えるのか、節約のチャンスと捉えるのかで、今後の家計の運営が変わってきます。
アメリカの分断はいつ内乱が起きてもおかしくないほど深刻な事態となっている。とくにトランプ支持者の過激化が目立ち、その支持者層も変化を遂げている。
政府・産業界ともに賃上げを真剣に考え始めました。しかし世界のインフレは賃上げ程度では乗り越えられないほど進んでおり、生活は苦しくなるばかりです。
現在のアメリカ経済のインフレ状況を見てみると、今のFRBの方針では抑え込むことはできないでしょう。来年以降、FRBはを激しく利上げしていくはずです。
いよいよ年末で、ボラティリティ高い相場が続きます。2022年は何が起こるか。経済・相場のメインシナリオ・リスクシナリオをご紹介します。
米国と中国の最先端テクノロジーを6つの分野で比較すると、どれも中国がリードしていることが判明したという。ハーバード大学の信頼できる調査結果だ。
日本では企業物価卸が上がっても消費者物価は上がりません。企業努力で吸収してしまうからです。岸田内閣は賃上げ減税を導入しますが失敗に終わるはずです。
ついにトヨタが「EVシフト」に動いたと話題ですが、日本の優位性を維持するためには、同時並行で進めている燃料電池車の成功こそが重要になってきます。
5年前に40万円で買えたベトナムのコインは、いまや200万円の値段が付いています。では、5年後に大きく価値が上がるのはどんなコインでしょうか?
日本の賃金は30年間も横ばいが続いており、日本の成長のネックになってきました。円安でも輸出で稼げない今、日本経済は内需転換する良いチャンスと言えます。
日本にもインフレの波が来ています。消費者物価指数を見ると、原料高騰が反映されて財(モノ)の価格が上がり、サービス(人)の価格は下がっています。
オミクロン株で世界が一時パニックとなったが、海外報道では拡散は早いが重症例は報告されず、南アフリカが発生源ではない可能性もあるという。
輸入資源の高騰から政府日銀が目指す2%の物価上昇が達成されそうです。ところが、賃金が上がらない中での「誰も望まない」インフレが到来する懸念があります。
中国女子テニス選手が失踪した問題が世界中で注目されている。中国はIOCのバッハ会長まで使って問題の沈静化を図っているが、根の深さが際立つばかりだ。
中国では共産党の一党独裁ですが、党内の派閥争いはあります。不動産業界は習近平の“敵”の資金源になっていることから、恒大危機の救済には消極的です。
原油高騰を受けて、日米中印ほか各国が協調して石油の国家備蓄を放出すると表明。それでもインフレが収まらなかったら、次の手はありません。
常にデート代を負担してきた男性から「結婚前に貯金の少なさを責められた…」との相談を受けました。結婚自体にも不安を覚えた様子。どうすべきでしょうか?
米国でインフレが止まりません。12月FOMCでは、パウエルFRB議長は「インフレ抑制」へと動くことでしょう。この時、そこそこ大きな調整が訪れそうです。
日本の民主主義は破壊されつつあります。国会での虚偽答弁の多さ、資料の改ざん、黒塗りされた資料、「モリ・カケ・桜」ほかチェック体制が機能していません。
COP26が閉幕したが、各国が本当に環境のことを考えているかどうかは疑わしい。温暖化防止・脱炭素はあくまで政治的なきれいごとで、裏には「ビジネス」がある。
NHKが「世界的にインフレが進行」とトップニュースで報じました。そうなると、次に来るのは世界的なデフレです。そのとき、日本株はどう動くでしょうか。
コロナワクチン接種の義務化や物価上昇をめぐって、アメリカ国内の分断がより鮮明になってきた。ワクチン拒否を理由とした解雇者が膨れ上がる懸念がある。
岸田政権が誕生してすぐに衆議院選が始まり、基本的な政策がわからないまま与党は大勝しました。私たちは何を選んだのか?日本が直面している課題を整理します。
コロナ禍でUber Eatsの売上がライドシェアUberの売上を抜きました。注目すべきは受注総額です。短期間できちんと再成長に持ってくるところは本当にさすがです。