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FOMC通過で見えた投機筋のポジション~ビットコインとドル円、日本株の行方=E氏

FANG銘柄、そしてビットコインに集中投資

それは、やはり投機筋による過剰ポジションです。投機筋はS&P500やダウといった指数ではポジションをほとんど動かしていませんでしたが、(統計に出ないのでわかりにくかったですが)代わりに特定銘柄への集中投資でパフォーマンスを追及していたのです。

今年3月のトランプによる議会演説までは、政策期待で金融株への過剰ポジションを行い、議会演説で材料出つくしに転じると、そのロングをFANGと呼ばれるNASDAQの成長銘柄への集中投資ビットコインへと充てていました。

ご存知のように、FANG銘柄は市場創出によって成長をする企業なので、金融政策や経済政策に関わらず、自助努力での成長が期待されます。このため、今年3月以降の米国株がマクロや金融政策、さらには為替や米国債といった他資産との整合性を無視した動きになったのは、こうした指数寄与の大きな銘柄への集中投資によって指数全体が牽引されたからです。

これは、まるで日経平均が、指数寄与度上位の数銘柄で乱高下するのと同じことです。

このため、トランプの政策信認が懸念に変わり、さらには弾劾されるかもしれないという不安が台頭しても米国株はリスクオンのまま推移し続けたのですが、この他資産の動きと相容れない米国株の動きで、他の資産も時折、マクロや金融政策との連動性を失った動きをするようになってしまったわけです。

「犯人」はまたしても投機筋か

しかし、こうした動きは先月終わりから徐々に修正されつつありました。きっかけはFANG株の急落で、特段の下げ材料はなく先月末に調整が入ったのです。

しかし、これを契機に下げ癖がついたのか、FANG株の上値は重くなり、これに呼応する形でビットコインなど年初からオーバーシュートが顕著だった資産(金融政策とは関係なく、市場創出で成長が見込めるという点ではFANG株と同様です)も調整が入り始めました。

この説明としては、金利上昇を嫌気してのものだとか、トランプの司法介入などの報道を嫌気しているという説明がなされていますが、報道や政策発表と動きが必ずしも連動しているわけではない以上、あくまでも需給要因で過剰に牽引されたものである可能性が高まり、その犯人はまたしても投機筋の可能性が高いのです。

これは最初のFANG急落のあとのヘッジファンドの顧客向けパフォーマンスが悪化したという報道から推察されましたが、明確な統計は出ません。

しかし、以降もFANGやビットコインの連動性がリスクオフ気味に転じていることから、年初以降こういったアセットを過剰にオーバーウェイトしてきた連中が出口戦略を模索している可能性が高いです。

今、なぜこのタイミングかは当事者でないと判らないでしょうが、ロング資産を解消するということは、他のロング資産も同様の動きに見舞われる可能性が高いですし、反対にショートされていた資産はショートカバーで上がる可能性が高くなるということです。

Next: 過剰な建玉は解消される運命。投機筋のポジションを読む

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