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もはや日本株を買っているのは年金だけ 再度のリスクオフは時間の問題=E氏

突如の円高進行で世界的なリスクオフになった2月は、欧州金融機関の経営不安の噂まで出ましたが、当該金融機関の自社株買い発表で一旦は落ち着いたように見えます。しかし、そもそものきっかけであった円高は多少戻したもののまだ続いています。リスクオフになった原因をマーケットがきちんと認識していない以上、再度リスクオフ的な流れになるでしょう。(『元ヘッジファンドE氏の投資情報』)

過剰流動性相場の終焉に市場が気づいた時、悲劇は始まる

再度リスクオフ的な流れになるのは時間の問題

先週の米国株は原油が続伸したこともあり、過度なリスクオフからの揺り戻しが引き続き起きたことで堅調に推移し、S&P500は週間で+1.58%と週間ベースで続伸しました。

一方の日本株も円高が続いていることで上値は重かったものの、米国株に引きずられる形で堅調に推移、日経平均は週間では+1.38%と続伸しています。

米国株は2011年以来という大幅なショートスクイズが発生しての上げなので、ショートスクイズが終了したら再度下げ基調になる可能性が高いです。米国株に連動して上げた日本株もショートスクイズに引きづられオーバーシュートしている可能性が高いでしょう。

日本株は週間ベースで続伸したとはいえ、それまでの下げが突出していたことから、3ヶ月パフォーマンスでは日本株は突出して下げています。

世界のリスクオフ時は円が買われ易いので、リスクオン時、日本株は他先進国よりアンダーパフォームする傾向がある為です。しかし、日本株が本当に売られるのは世界が中国リスクにおびえる時なので、日本株のディスカウントはこれからも続くでしょう。

これは1年パフォーマンスで見ても同じです。従来、日本株は1年パフォーマンスでは主要先進国に比して軽微な下げにとどまっていましたが、2月に入ってからの下げで先進国以下のパフォーマンスになってきています。

これは、「とっくに魅力がなくなっていたにも関わらず他先進国より堅調だった」という日本株の過剰なプレミアムが完全に消失した為だと思われます。

日米欧のマネーは引き締め見通しに転じる

基本的に1年パフォーマンスのような長めのパフォーマンスで見ると、日欧のようにマネー増加の裏づけのある地域の株式市場が強く、引き締め傾向にある地域の株式市場が冴えないパフォーマンスになっていましたが、この1カ月で様変わりしました。

中央銀行の緩和意思が依然としてあるはずの日欧市場と、基本的に利上げ方向の米国のパフォーマンスに差がなくなっているのです。これは、日欧中央銀行が1月会合で追加緩和や3月会合での緩和に言及した事で、当面の緩和が出尽くしと思われたことが大きいですし、2月は日米欧中央銀行ともに会合がないという不安心理からくる過剰反応も多分にあるでしょう。

これに加え、この週末に上海で開催されていたG20で各国の通貨安競争へのけん制が入った事で、量的緩和をする余力も意思もある日欧が動きにくくなりました。

先週、米国では通貨安政策をする国への制裁をかける法案が成立したこともあり、過剰流動性相場終焉時にも関わらず追加緩和期待が持ちにくくなってしまいました。かと言って、米国が利下げをするわけではないので、世界の基軸通貨である日米欧のマネーは引き締め見通しに転じることになりそうです。

まずは日欧株式市場のパフォーマンスが影響を受けますが、徐々に周辺国や周辺アセットも過剰流動性相場終焉によるリスクオフ的な流れに戻る確度が高まってきました。

足元の原油反発は一時的

しかし、先週に関しては、新興国市場はまだ落ち着いています。

先進国が上げる中でフラット程度のパフォーマンスなので、再度アンダーパフォームし始めていますが売り込まれてはいません。

これは原油反発もあって商品市況が横ばっている影響も大きいでしょう。

しかし、原油は生産水準横ばいが決定されただけで減産される訳ではありません。原油の最大需要国の中国が年率2割で原油需要が落ち込んでいる以上、足元の原油反発は一時的な公算が高いでしょう。

この2週間のリスクオン的な反発は、結果的に過剰な下げとなった欧州金融機関の噂が消失したことでもたらされましたが、もともとリスクオフになった原因が欧州金融機関の経営不安ではなかった以上、原油市場が再度下落に転じると、新興国だけでなく先進国のリスクオンも終わる可能性が高いでしょう。

更に、米国利上げ下の救世主、言いかえると売り方にとっては最大リスクであった日欧中央銀行の追加緩和が、G20の決定でしにくくなってしまったことも、過剰流動性相場の終焉確度を高めることになりそうです。

先週金曜は強い米個人消費支出と米10-12期GDP改定値の上方修正で、一気に利上げ確度が高まっています。これで日欧の緩和期待が消失すると、日米欧のマネーは明らかに引き締めサイドに転じるので、中国株安や商品安、新興国通貨等のリスクに対し打たれ弱くなります。

週前半はまだショートスクイズが続くかもしれませんが、中央銀行発の緩和発言によるものでない以上、その持続性は限定的と思われます。

リバウンド相場が終焉した後に待っているのは、中国株安がなくてもリスクオフマーケットですし、中国株急落があれば更に悲劇的な展開になると考えています。

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