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大石哲之: ビットコイン、コロナと緩和マネーでせめぎ合い【フィスコ・ビットコインニュース】

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以下は、フィスコ客員アナリストの大石哲之(「ビットコイン研究所)」代表、ツイッター@bigstonebtc)が執筆したコメントです。フィスコでは、情報を積極的に発信する個人の方と連携し、より多様な情報を投資家の皆様に向けて発信することに努めております。

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※2020年3月2日に執筆

ビットコインは続落。年初来のテクニカル指標である8300ドル付近をめぐる攻防が続いている。

ビットコインは安全資産とはいわれているが、資金繰りがつかないような危機が発生したばあいには資産であるからには必ず売られることになる。キャッシュの確保ができなければ倒産や生活ができない状況においては、ゴールドも売られることがリーマン・ショックの時の事例では観測される。

すでに日銀が追加資金の用意を宣言するなど、さらなる緩和の話が出始めている。

新型コロナウイルスの影響を予測するのは極めてむずかしく、相場の予想は困難であるが、マクロでみれば、コロナによるマイナスと、緩和マネーによる安全資産への流入の2つの流れのせめぎあいになるだろう。

半減期が迫るが、コロナや緩和マネーの影響がつよく、半減期の要因は短期的には相場には影響して着にくそうだ。

ウイルスの収束がいつになるかは読めないが、仮に夏以降に収束するとして、本格的な上昇相場はその後から始まる可能性が高い。落ち込んだ相場に、緩和マネーとあわせて、力強い上昇を期待したい。

そこまでに相場で退場しないように、投資家には冷静さが問われる。

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執筆者名:大石哲之(Tetsu ‘BIGSTONE’ OISHI)
ブログ名:ビットコイン研究所

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