インフレ加速でFRBの金利1％上げも予測されましたが、原油などの下げもあり0.75％が市場コンセンサスとなりました。しかし、週末は米国株は一時大きな下…

ここに来て次々と仮想通貨投資ファンドが設立されています。バフェットほか懐疑的な見方は根強くありますが、メガバンクが市場掌握に本格的に乗り出したということです。

超巨大投資銀行や老獪なヘッジファンドなど絶対強者が跋扈する市場において、なんと個人投資家は貧弱なのだろう。だが、正攻法では勝てない私たちにも活路はある。

かつて米証券会社大手ゴールドマン・サックスには500名のトレーダーが在籍していたが、AIトレードの普及で今では3名になっている。彼らはどこに流れたのか…。

国内ではすっかり幕引きになってしまったかのような森友問題。しかし海外勢はまったく納得しておらず、日本株を買う動きはこのまま示現しない可能性もあります。

株式、債券、不動産…どの国のどの市場も高値水準にある中、もしバブルが弾けたら富裕層のマネーはどこに逃避するのか？それが仮想通貨市場である可能性は？

ロシアのクリプトルーブルとは何か？北朝鮮のサイバー攻撃とBTC急落の関係とは？JPモルガンはなぜアンチ・ビットコインなのか？直近の注目点を分析。

株で成功した大富豪のハワード・マークスは「今でもビットコインの価値が理解できない」と言います。これは暗号通貨バブル崩壊を囃す人々に共通の戸惑いです。

トランプ大統領がバノン首席戦略官を解任し、米政権混乱の収束が期待されています。しかしこれで政権が安定し政策遂行が進むかと言えば、答えはノーです。

NY株式市場で「ヒンデンブルグ・オーメン」が点灯。5%以上の株価下落が77%、クラッシュが41%、重大な下落が24%の確率で発生するとされるシグナルです。

北朝鮮リスクがやや後退し、株式市場では買い場を逃したとホゾをかむ投資家が多いようです。しかし慌てなくても、もっと大きな押し目がやってくるチャンスはあると見ます。…

先日亡くなったデイヴィッド・ロックフェラー氏は、表の世界で大富豪として活躍しただけでなく、「影の支配者」と言われるほど世界の政治経済に強い影響力を持つ人物でした…

大統領就任前のトランプ発言が、世界に波紋を広げています。大統領就任式は1月20日、本稿ではそれに先駆け、トランプの政策とその影響を包括的に予測します。

トランプのIS攻撃は、背後に控えるロックフェラーへの喧嘩であり、今後はロスチャイルドの影響力が高まるでしょう。すでに市場ではシティよりGSの存在感が強まっていま…

安倍総理は米大統領選挙の結果をうけて、早速11月17日にトランプ氏との会談をセットしました。政権周辺では、むしろトランプ大統領のほうが都合が良い、との声がありま…

江守哲氏は1996年、当時勤務していた住友商事で上司だった浜中非鉄金属部長の簿外取引(住商巨額損失事件)に遭遇し、その後始末として2600億円の損失確定処理を行…

今や市場に最も大きな影響を与える要因となっている米国大統領選挙。その結果が最初に見えてくるのは9日（水）の東京市場です。選挙結果と市場の反応を予想してみましょう…