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円安はまだまだ終わらない。ユーロドルで起きた過去2回の大相場から学ぶ損失回避のトレード戦略=今市太郎

FOMCの結果発表後、一時的に下落したドル円は、また勢いを復活させています。市場では、「いったん上昇相場が弱まって調整局面に転じた」……といった見方をするテクニカルアナリストも出始めていますが、本当にそうでしょうか。例年の相場でトレンドを測る物差しだけで見ていますと、とんでもない失敗に巻き込まれる危険性があることは認識しておきたいところです。(『今市太郎の戦略的FX投資』今市太郎)

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※本記事は有料メルマガ『今市太郎の戦略的FX投資』2022年5月6日号の一部抜粋です。興味を持たれた方は、ぜひこの機会に初月分無料のお試し購読をどうぞ。

大相場は要因に変化が現れるまで続く

FOMCの結果発表後、一時的に下落したドル円は、また勢いを復活させています。ここからさらに上昇することも、単純に下落することもありそうな状況になってきています。

米ドル/円 15分足(SBI証券提供)

米ドル/円 15分足(SBI証券提供)

株式相場における大相場というのは、見極めが難しいですし、終焉を予測するというのもまた一苦労となります。

為替における大相場の形成と終焉は、その要因が明確で、かつ終焉するまでかなり長く続くことがある点は、あらかじめ認識しておく必要があります。

ユーロドルにおけるリーマン・ショック以降の大相場は2つ

2008年に起きたリーマン・ショックは、すべからく金融市場に大きな影響をもたらしましたから、とりあえず横に置いておくとして、市場最大の取引量を誇るユーロドルで、ここ12年ほどで起きた2つの大相場を見返してみると、けっこう参考になるものがあります。

まず1つ目は、2010年にギリシャの債券リスクから発生した欧州ソブリン危機。対ドル1.5ドル台だったユーロは、1.2あたりまで15か月近く下落トレンドにはまり、ECBやEU圏主要国が救済に回って初めて、この大相場は終焉しています。

2つ目は、2014年4月にECBが量的金融緩和に乗り出して以降、1.4レベルだったユーロドルは1年以上かけて1.05まで下落を果たすことになります。これは米国も認めた緩和措置でしたから、抑止力になるにものが何もなく、期せずして大相場が示現することになります。

ソブリン危機は、今回の日米の金融政策の違いとは異なるものですから、ベンチマークの対象にはなりませんが、2014年から1年続いたユーロドルの下落は、かなり参考になります。

要は黒田総裁が任期切れで辞任するまで、政策変更がなされなければ、2か月続いた円安は多少の相場の強弱感は示現するにせよ、少なくとも年末ぐらいまでは続くことは覚悟しておかなくてはならないようです。

Next: 円安相場はまだまだ続く?“騙し”の調整局面に要注意

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