米国が元凶。世界と日本が大不況と金融危機に陥る5つのシナリオ＝高島康司

2025年5月11日ニュース

アメリカの主要な金融機関や経済紙などから、これから起こる可能性のあるアメリカの不況と金融危機のシナリオが発表になっている。それらは5つある。これをまとめたので紹介する。（『未来を見る！『ヤスの備忘録』連動メルマガ未来を見る！『ヤスの備忘録』連動メルマガ』高島康司）

※本記事は有料メルマガ『未来を見る！『ヤスの備忘録』連動メルマガ』2025年5月9日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。

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どんどん出てくる米経済の悪化を示すデータ

インドとパキスタンの緊張、ウクライナ戦争、ガザ戦争、ヨーロッパの極右の躍進など世界ではさまざまな出来事がすごいペースで起こっている。これら世界の他の地域に関する記事を書くつもりであったが、やはり今回もトランプ政権下のアメリカについて書くことにした。やはり、日本に対する影響はあまりに大きいので、情報をしっかりと知っておくことが重要だからだ。

日本の主要メディアではあまり積極的には報道されていないが、米経済の急速な悪化を示すニュースが毎日あふれている。トランプ政権になってから、経済に関してはろくなニュースがない。

その中でも特に際立っていたのは、「コンファレンス・ボード（CB）」の発表だ。「コンファレンス・ボード（CB）」とは、アメリカの民間調査会社、「全米産業審議会（CB）」が毎月、現在の景気、雇用情勢や6カ月後の景気・雇用情勢・家計所得について5,000世帯を対象にアンケート調査し、1985年を100として指数化したものだ。個人消費の先行指数化として重要視され、アメリカの消費者心理をリアルに反映した指標と認識されている。

4月29日に「コンファレンス・ボード（CB）」が発表した4月の消費者信頼感指数は86.0と、前月から7.9ポイント低下して、コロナの拡大が始まった2020年5月以来の低水準となった。エコノミスト予想の87.5も下回った。関税に対する懸念が経済見通しの重しとなっている。

現在の景況感を示す現況指数は0.9ポイント低下し、133.5となった。所得や労働環境の短期的な見通しを示す期待指数は12.5ポイント低下の54.5だった。これは2011年10月以来の最低水準であり、景気後退入りを示唆する80を大きく下回っている。

消費者は労働市場についても懸念を強めている。職が「十分」と「就職困難」の回答から算出する労働市場格差に関する指数は15.1となった。前月の17.5から縮小した。また、今後6カ月の見通しを示す期待指数は2011年以来の低水準に沈んだ。現況指数も下がった。

「コンファレンス・ボード（CB）」のデータは、ミシガン大学による消費者調査の結果と傾向が一致。関税引き上げが経済と雇用市場に打撃を与え、経済の押し下げにもつながるという消費者の不安の強まりを示している。

企業経営者からは、消費者信頼感の低下が需要減少を招くとの懸念が示されている。一方で関税により、消費者は今後さらなる価格上昇を覚悟すべきだと警告する声も出ている。

米国の深刻な不況と金融危機を示す5つのシナリオ

このように、米経済の悪化を示すデータが相次いでいる。エコノミストによっては米経済の深刻な不況入りと金融危機の発生は、もはや回避できないとする意見も多くなっている。米経済の将来を楽観視する観測はほとんどなくなっている。

そのような中、大手の金融機関やメディアから、米経済の不況と金融危機の発生をシミュレートしたシナリオが発表されている。アメリカがどのように不況に入るのか、シナリオはさまざまだ。

そこで今回は、これらのシナリオを5つに整理して掲載する。「The Economic Times」「Finbold」「credaily.com」「Financial Times」などのメディア、「KPMG」「Goldman Sachs」「Morgan Stanley」などの大手の金融機関、またJimerson Birrのようなエコノミストが情報源だ。

以下の5つのシナリオである。