異常に高い日本のコロナ検査陽性率、デルタ株70%超に政府はお手上げ?菅政権はどこで間違えたか=吉田繁治
日本のコロナ検査陽性率は世界でも異常な高さです。原因を知れば、明らかな失政ということがわかります。ワクチンに固執してきた菅政権に打つ手はありません。
日本のコロナ検査陽性率は世界でも異常な高さです。原因を知れば、明らかな失政ということがわかります。ワクチンに固執してきた菅政権に打つ手はありません。
金(ゴールド)現物買いといえば今まで中国人とインド人が目立ちましたが、今年に入ってアメリカの個人も買っています。原因と日本への影響を考えます。
今夜の米雇用統計はテーパリング(緩和縮小)時期を判断するうえで重要です。雇用の現状を踏まえながら、雇用統計の展望と相場の値動きについて解説します。
いまの30~40代は、晩婚・晩産で老後資金を貯める期間がなくなっています。でも、9割の人が知らない「3つのお金の習慣」を身につければ、お金は貯められます。
習近平政権は体制維持のために、自ら経済の成長エンジンを止めています。住宅高騰が危険レベルに達し、日本のバブル崩壊の二の舞になる恐れも出てきました。
日本の物価は約20年間ほとんど変化していません。その間に諸外国の物価は上昇し、日本だけが経済が縮小し、安い国として置いてきぼりにされているのです。
コロナ禍で大きく社会の情勢が変わっている中で、老後を快適に過ごすための家計のポイントを3つご紹介します。どんな時代でも、先を見ることが重要です。
いま世界では、米国の覇権後退を含む地政学的な配置転換が起きている。その1つが「デジタル人民元」の導入だ。中国当局の世界経済“支配ツール”となりかねない。
大阪府や大阪市は、パソナにかなり広範囲に業務委託しています。維新の会は職員を大幅に削減しましたが、その穴埋めとしてパソナに巨額の業務委託を行ってきたの…
すぐに否定された「Amazon、ビットコイン決済導入」の噂で、ビットコイン価格は乱高下しました。そこで実際に決済通貨として受け入れ可能になる条件を考えます。
FRBのパウエル議長は、今回のFOMCで「テーパリングを開始する時期については何も決定していない」と発言。しかし、声明文を読めば実施時期が見えてきます。
日本の景気は金メダル・ラッシュと感染第5波との綱引き状態にあります。五輪後に経済は上向くのか?ワクチン接種率から見る日本の景気シナリオを解説します。
中国では子どもにかける教育費の高額化が進んでおり、2人目・3人目を産むのは敬遠されていました。そこで政府が取った対策は、学習塾に対する厳しい規制です。
生涯独身で過ごすお「ひとり様」が増えています。生涯暮らす家としてマイホームを購入するなら、少し広めの住居を選ぶほうがお得かもしれません。
「低コスト」を目玉に招致した東京五輪はすでに3兆円以上を使い、チケット収入もありません。祭りの後には、収支決算の結果を開示する必要があります。
コロナ変異株が続々と出現している。東京五輪では、毒性が高く、ワクチンも効かない変異株が生まれる可能性もある。五輪後は十分な警戒が必要だ。
報道は東京五輪ばかりだが、そのウラで中国の迷走ぶりが目立つ。関係する米国、オーストラリア、イランで紛争の火種がくずぶっている。
今週の米ドル/円は上値の重たい展開か。注目日は7月29日前後になりそうだ――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
日経平均は7月に入り、欧米株が強含む中、ひとり負けの状態が続きました。これには当然の理由があります。政府や日銀の責任と言うのは、筋違いでしょう。
夏から秋にかけてのグローバル株式市場では、波乱が予想されます。10%前後の大幅調整かそれ以上の波乱になるでしょう。日本株のバーゲンセールが始まります。
日本にいると比較的に明るいアメリカのニュースばかりが目に入ってくるが、実態はかなり深刻だ。高いインフレ率と犯罪率で多くの一般市民が不安を抱えている。
ワクチンの供給不足が問題化しています。それを2か月も前から分かっていながら、政府も担当大臣も黙っていたとの報道も。その間にできる対策があったはずです。
資産運用の重要性が認知されてきた昨今、自分も始めてみようという方は多いはず。しかし、性格によっては「コツコツ貯金」だけを続けたほうがよい人もいます。
趣味として一部の好事家が集めていたコイン、ウイスキー、腕時計まで、最近は投資の対象になっています。なぜこのような変化が生まれたのでしょうか。
米ロ首脳会談は成果ゼロとの報道がされているが、本当にそうだろうか。今後、ロシアの存在感は今まで以上に高まり、北方領土と北海道を奪いに来る可能性がある。
コロナに自然災害と人類を脅かす問題が続出。政治判断にはこれまで以上に科学的な根拠が問われていますが、菅政権は納得できる理由をまったく説明しません。
日本の古銭「1円玉」が急騰しています。これまではコインマニアの間で流通されるだけのものでしたが、今年に入って突然に急騰を始めた理由とは?
起業に必要なのはアイデアだけという時代に移行しつつあり、短期間で成功して億万長者になる人が増えました。投資家はそのアイデアを見定める必要があります。
人生の3大費用「マイホーム・子どもの教育費・老後資金」の合計は平均1億2,388万円。貯金だけでこの金額を用意するのは難しいため、資産運用が必須なのです。
中国が3人目出産を容認する方針を決めました。少子高齢化に歯止めをかける狙いですが、お母さん・赤ちゃん向け市場のトレンドも大きく変化しています。