バブルと言われてもなお、私が中国株を有望視する確かな数字=栫井駿介
最高値の更新を続ける米国株以上に上昇しているのが中国株です。この1年間における香港ハンセン指数の上昇率は42%と、日経平均とダウ平均を上回ります。
最高値の更新を続ける米国株以上に上昇しているのが中国株です。この1年間における香港ハンセン指数の上昇率は42%と、日経平均とダウ平均を上回ります。
仮想通貨を巡るトラブルが絶えない。FX取引が個人に開放されたばかりの頃にも預けた資金が戻らないなどのトラブルはあったが、仮想通貨の場合はもっと深刻だ。
相続争いを避けるためには、自分の老後の生活を安心なものにしておくことが重要です。今回は老後資金を貯めるための選択肢として、「確定拠出年金」を紹介します。
2017年の国内「紙巻きたばこ」販売数が初の1000億本割れとの報道に注目です。JTは健康志向の高まりと電子たばこの普及が要因としていますが、本当でしょうか。
「かぼちゃの馬車」の家賃支払い停止問題が波紋を呼んでいます。家賃保証のサブリース業者が破綻したこの事件は、昨年3月時点で予想されていたことです。
コインチェックの580億円流出事件が返金で丸く収まれば、むしろ仮想通貨の信用度が増す可能性もあります。しかしそれは返金が早期に実行されればの話です。
現在のビットコインはあくまで「疑似餌」です。2018年は、暗号通貨市場と株式マーケットで、連鎖的に「地獄の釜の蓋」が開く年になるかもしれません。
ビットコイン急落を受け、投資家が金(ゴールド)に走っているとの報道があります。「幻想資産は価値保全ができるのか」という疑問が広がった結果です。
1月3週目の投資家別売買動向では、外国人投資家は2週連続の売り越し。外国人投資家のスタンスは継続されることが多く、仕掛け的な売りには注意が必要だ。
仮想通貨取引所のコインチェックで約600億円分のXEMが不正に引き出されたことが報じられている。取引所を狙うサイバー犯罪は今後も増加する可能性が高い。
ソフトバンクGが傘下の携帯子会社株式の一部を売却・上場すると報道されました。実現すれば時価総額約7兆円、売却総額約2兆円と過去最大級のIPOとなります。
ビットコイン投資で1億円以上を稼いだ人が続出したとの報道があります。そこで気になる「仮想通貨は脱税に使えるのか?」という疑問に元国税職員が答えます。
日経新聞電子版より、三井物産<8031>はかつて内定蹴りされた元千葉ロッテマリーンズ投手・田中英祐さんの採用に踏み切ったとの記事に注目です。
「日本維新の会」が公認した人物が元暴力団員であり、奈良県某市の市議に当選していた事実がわかった。それも過去の経歴を隠し、更生の様子もないようだ。
団地といっても様々ですが、一部の親たちが我が子に「遊ぶな」と言うのは低所得者向け団地に住む子どもです。この教育方針はどこまで正しいのでしょうか?
Twitterの2017年第4四半期は、上場来初の最終黒字に転換する見通しとなりました。利用者も増え続けている中、これから利益を伸ばせるのでしょうか。
ベストセラー『ユダヤ人大富豪の教え』著者の本田健さんが、あなたの願望を叶えるためのポイント、才能に気づいて成功するためのヒントを伝授します。
ビットコインの97%がたった4%のアドレスに保有されていることの意味に気づいているでしょうか?これほど寡占的でいかがわしい相場は他に存在しません。
私の最新版の「仮想通貨投資方法」を紹介します。大きなギャンブルをするよりも、できる限り知恵を使ってリスクを減らし、リターンを最大化する方法です。
正月太りのほとんどは、脂肪がつくというより「むくみ」が原因です。普段から「むくみ」がひどい人は、実は痛風・糖尿病の予備軍かもしれません。
信用取引の評価損率が4年ぶりの低水準になっている。経験則で言えば評価損率がゼロに近づくと相場は天井圏にあることが多く、注意は必要である。
いよいよ水道民営化法案が、1月22日から始まる通常国会に上程されます。このまま民営化が進めば水道料金の高騰や水質悪化などの弊害が噴出するでしょう。
私は年始からビットコイン急落の可能性が高いことを指摘していた。市場価格の急騰急落は何回も繰り返されており、仮想通貨だけで起きた特別な現象ではない。
国際的な法定デジタル通貨を発行しようとする動きが活発化しています。もしこれが普及すれば、今のビットコインは消滅することも考えなければならないでしょう。
日経新聞(1/17付)より、エプコ<2311>が非正規雇用を含むすべての従業員を対象に、創業者の持ち株「1億円分」を無償で贈与するとの記事に注目です。
私はこれまで、クレジットカードによる格差社会の恐怖について多くの記事を書いてきました。今回はその観点から、非常に興味深いドラマ作品をご紹介しましょう。
プロジェクトが遅れている状況で、人員を増やすのは逆効果だ――それを論理的に指摘した『人月の神話』は出版から40年以上経った今なお色あせない名著です。
日経平均はすでにに天井圏にあると推測できます。採用銘柄の多くが過去の高値付近に迫っているかそこを越えていて、上げ余地が限られている状況です。
確定拠出年金(iDeCo)を始めてますか? 国が作った運用益が非課税になる等メリットが大きい制度ですが、裏を返せば「年金は自分で用意を」ということです。
イスラエル金融監視当局は、暗号通貨業者の営業禁止を考えているようです。また豪州では、ビットコイン投資家の銀行口座凍結が行われたとの噂もあります。