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誰が日経平均を吊り上げたのか？ NT倍率で読み解く海外短期筋の動き＝馬渕治好
すでに海外短期筋は、日経先物を手仕舞い始めた可能性がある。日経平均株価は、目先は高値圏を維持しようが、早晩波乱含みの展開に陥ると見込む。
トランプ政権 記事一覧
ピンチはチャンス！「21世紀版ブラックマンデー」が近づいている＝藤井まり子
現状は1987年秋のブラックマンデー直前の状況に酷似しています。ノーベル経済学者のシラー博士や、あのジェフリー・フランケル教授の警告を見てみましょう。
「小池劇場」で外国人投資家はどう動く？日本株とドル円の注目点＝江守哲
安倍政権の継続は日本株投資の大前提です。基本的に株価は上昇方向ですが、万が一安倍政権が負けてしまったときのインパクトはかなり大きいでしょう。
投資家視点で考える「安倍総理は北朝鮮との戦争を決意したのか？」＝伊藤智洋
9月20日に行われた安倍首相の国連演説を聞くと、日本人に被害者を出してでも、米国に北朝鮮の現体制を壊してもらう決意を示したと推測できます。
アメリカの左翼活動？ 北朝鮮を密かに支える米国人専門家集団たち＝浜田和幸
トランプ政権は北朝鮮への非難をエスカレートさせているが、その一方で70名ほどの米国人専門家を平壌科学技術大学に派遣し、最先端の科学技術を伝授している。
中東にミサイル売り込み？危なすぎる北朝鮮の金儲け戦略とセールス術＝高島康司
北朝鮮は「外国へのミサイル販売」を重要な外貨獲得手段としている。先日の中距離ミサイル発射には「グアムへの攻撃能力誇示」以上の意味がありそうだ。
北朝鮮に脅迫される日本の「自己責任」我が国はなぜ弱小国になったのか？＝児島康孝
北朝鮮や中国など周辺国の脅威が増しているのは、日本の経済力衰退が原因です。特に中国が経済力で日本を抜き去り、地域のバランスは大きく変化しています。
バノン解任という茶番。ネオナチを擁護するトランプは戦争に舵を切るのか？＝斎藤満
トランプ大統領がバノン首席戦略官を解任し、米政権混乱の収束が期待されています。しかしこれで政権が安定し政策遂行が進むかと言えば、答えはノーです。
【理論株価】好業績を無視する日経平均は北朝鮮リスクで下落している(8/22)＝日暮昭
株式相場はこう着状態から一転、下落に転じました。この間ファンダメンタルズに大きな変化はなく、原因は北朝鮮問題など市場リスクの高まりと言えます。
今あえて「北朝鮮とアメリカの戦争」を画策しているのは何者なのか？＝斎藤満
足元の市場では「トランプの軍事行動はあり得ない」との見方が優勢ですが、米国やロシア・中国の事情も考えると、実際の半島情勢は決して楽観できません。
【現地レポ】韓国と北朝鮮を分断する軍事境界線で今、起こっていること＝蟹瀬誠一
北朝鮮を巡って世界的な緊張が高まるなか、米国で融和策が検討されていることを知る人は少ない。北朝鮮を核保有国と認めた上で関係正常化を行うシナリオだ。
トランプ大統領の「ツイッター依存症」はワシントンを火の海にするか？＝浜田和幸
トランプ政権は北朝鮮と交渉などできそうにない。ツイッターでつぶやき続けるだけで、実態は中国からもロシアからも交渉力や実行力を見透かされている。
安倍改造「仕事人内閣」は仕事ができない？ 支持率アップ次の一手とは＝斎藤満
国民の信頼を失った安倍政権は内閣改造で「人心一新」を図りましたが、新味がありません。これで支持率が上がらないとすれば、次はどう出るのでしょうか。
日本人の知らぬ間に北朝鮮有事ではなく「中東戦争」を仕掛けるトランプ＝斎藤満
北朝鮮よりも中東情勢の雲行きが怪しくなってきました。米国は日本海に展開していた2隻の原子力空母のうち1隻を自国に戻し、もう1隻を中東に派遣しています。
「相場の名人」も人工知能には勝てないのか？人間を凌駕するアルゴ＝高梨彰
AI（人工知能）が売買を行う「クオンツ系ファンド」の割合が、人が投資判断を行うヘッジファンドの割合を上回りました。人間が勝つ余地はあるのでしょうか？
7月以降は株価下落？「米国大統領就任1年目」の不吉なアノマリー＝今市太郎
米大統領就任年の米国株式相場には、いくつかの不吉なアノマリーが存在します。今年も適用となれば、7月以降は下落に転じることを想定する必要があります。
「トランプ元気で留守がいい」初外遊で透けた市場の本音と政治リスク＝近藤駿介
「大統領は元気で留守がいい」とばかりに堅調に推移して来た米国市場。トランプ大統領の初外遊からの帰国は、政治的リスクが再燃するオープニングベルでもある。
準備は万端。日経平均株価はいつ「2万1000円の壁」を超えるか？＝藤本誠之
日経平均の予想EPSが1330円を突破。これは非常に大きな意味を持つことで、5月末から6月初旬にかけ日経平均は2万957円あたりまで上昇する可能性があります。
トランプ大統領が証明している「日本の生産性」議論のバカらしさ＝児島康孝
トランプ大統領がサウジアラビアに1100億ドルの武器を売却したと報道されています。このことは、日本の「生産性」論議が筋違いであることを示しています。
近づく「官製ブラックマンデー」約束された急落のベストシナリオ＝藤井まり子
利上げによる米国株式市場の大幅調整は免れないでしょう。しかし逆説的ですが、6月利上げは「米国市場の弱気相場入り」を回避するためにも必要なのです。