言い訳をするサル。投資に向いていない「ヒト」という生き物の弱点＝田渕直也

今回のテーマは、「行動ファイナンスは投資家に何を教えてくれるのか」です。今流行りの「他人の非合理的判断を利用して利益を上げる」という似非行動ファイナンス的投資理論は、それだけでは決して実際の役に立ちませんので注意が必要です。（田渕直也）

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プロフィール：田渕直也（たぶちなおや）
一橋大学経済学部卒。日本長期信用銀行（現新生銀行）入行。デリバティブの商品開発、ディーリング業務に従事。以後、国内大手運用会社ファンドマネージャー、不動産ファンド運営会社社長、生命保険会社執行役員を経て、現在、株式会社ミリタス・フィナンシャル・コンサルティング代表取締役。『図解でわかるランダムウォーク＆行動ファイナンス理論のすべて』『確率論的思考』『入門実践金融デリバティブのすべて』（いずれも日本実業出版社）『投資と金融にまつわる12の致命的な誤解について』（ダイヤモンド社）『不確実性超入門』（ディスカバー21）など著書多数。

行動ファイナンスが教えてくれる、投資家の「合理的思考」に潜む罠

「人は同じ方向に間違える」ことが大きな意味を持つ

近代経済学においては、人間が常に合理的な判断をして、それにより適正な市場価格が形成されることが前提となっています。

この前提に対しては、当然のことながら、人間は誰もがいつでも合理的なわけじゃないし、市場価格だって後から見たら間違っていることが多いじゃないか、という批判が投げかけられ続けてきました。

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ただし、将来のことは誰にも正確に分からないわけですから、後付けで、あのときの市場価格は間違っていたというような批判にはあまり意味がありません。適正な価格といっているのは、その時点で可能なベストの予想が織り込まれているという意味であって、事後的に当たっていることを保証するものではないのです。

また、人間はいつも合理的ではないという点に対しても、個々の人間の判断が合理的でなくても、全体として合理的な水準になるのであれば問題がないという反論も可能です。個々の人間の判断の誤りがバラバラなものであれば、その平均としての市場価格はおおむね適正になるということです。

ところが近年、心理学（とくに認知心理学と呼ばれる分野）に基づいて人間の経済行動を分析する行動ファイナンス（もしくは行動経済学）の進展により、人の判断が特定の方向に偏っていることが次々と明らかにされていったのです。

人の判断の誤りが特定の方向に偏っているとしたら、それは相殺されずに残り、市場価格の形成に一定方向の影響を与えます。

その結果、市場価格は、何らかのパターンにしたがって一定方向に歪んでいるということになります。

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