イエレンFRB議長をはじめ、先進各国の中銀総裁(黒田日銀総裁を除く)が一斉に「タカ派」へと変質しています。やはりこの夏の調整は避けられないのではないでしょうか?(『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』藤井まり子)
※本記事は有料メルマガ『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2017年7月11日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。
「バブル容認」から「バブル潰し」へ。通貨マフィアの変節を読む
やはり「7」の付く年の暴落が起きる?
2017年の年頭に、「7」のつく年は「危機」「暴落」が起きやすい年だというジンクスが存在するとお伝えしました。
具体的には、1987年10月にはブラック・マンデーが起き、1997年7月にはタイの通貨バーツが暴落してアジア通貨危機が起きました。2007年8月9日にはパリバショックが起きて、サブプライム危機の前哨戦が始っています。
これら「7」の付く年のアメリカ株式市場は、過去においては、春から夏にかけて上昇、年間のピークは「おおむね夏場」につけていました。そして、秋には暴落するパターンを繰り返しています。
投資家の半数は「大型バブルが起きる」と油断している
私は年初より「2017年は『比較的早い時期のマーケットの大幅調整』がトランプノミックスのベストシナリオ」という予測をしていました。が、「大ハズレ」でした。
対立軸となっていた予測シナリオは、「2017年は、秋に暴落するから秋まではユケユケでマーケットは上昇する」という「単純なシナリオ」でした。
そして、どちらのシナリオも、「比較的早い時期に調整が起きるのか?」「秋に暴落が起きるのか?」の違いはあっても、今現在の「アメリカの物価上昇率と賃金上昇率の低さ」に着眼していました。
「イエレンFRBは、今年後半にかけては、利上げできないだろう。秋の利上げは見送られるだろうから、その後は大型バブルが起きるだろう。ましてや、FRBは『バランスシートの縮小』など実行できないのではないか?」との予測が支配的でした。
今現在でも、金利の先物市場は、FRBの利上げについては、「2017年の後半は1回だけの利上げ」は、50%しか織り込んでいません。
マーケット関係者の半分が、いまだに物価上昇率や賃金上昇率が低いことを重要視し過ぎていて、「2017年後半は、イエレンFRBは利上げを見送るだろう(だから、大型バブルが起きるだろう)」と、高を括っているようなのです。
そして、イエレンFRBの「バランスシートの縮小」についても、今現在のマーケットは、やはり物価上昇率や賃金上昇率が低いことを重要視し過ぎていて、ほとんど織り込んでいないのではないでしょうか?
その証拠に、アメリカの長期金利が上昇しているといっても、いまだに2.4%程度の低さです。
今現在の6月以降のグローバル・マーケットは、アメリカ・ナスダック市場がいくばくか調整、ヨーロッパ株式市場がいくばくか調整しただけ。アメリカ株式市場の本体であるダウ工業平均やS&P500などは、いまだに「スーパーゴルディロックス相場(適温相場)」の中にいます。
(「ゴルディロックス相場」とは、利上げをするには賃金上昇率やインフレ率などの実体経済がやや弱いけれども、経済失速しているわけではない。長期金利もあまり上昇しないので、株価には好都合の「良いところ取り」の相場のことです)