まやかしのリスクオフ後退～究極の波乱要因となる「中国株暴落」の条件

上海総合指数2500ポイント割れで、投資家のこの1年の買いがすべて含み損に

元が一定でも株の急落に歯止めがかからない以上、今来週のうちに従来から重要ポイントと指摘してきた2500ptを切る可能性も出てきています。

2500ptというと大幅安に思えるかもしれませんが、2014年11月はこの程度で、昨年初も3000pt程度だったのです。2500ptはこの1年程度で買った全ての投資家が含み損になる水準なので、年金などの長期資金も全ての投資主体が売却を迫られる水準です。なので、これを切ると、売りが更に加速する可能性が高いので、今回の暴落はは完全にバブル崩壊でしょう。

世界第2位のGDP国で、資源の馬鹿食い国家のバブルが崩壊する以上、これからがリーマンショックのような事態になるのです。つまり、日欧の緩和期待で多少は落ち着いても資源はこれからまだ下がるし、新興国通貨もまだ下がります。

以上から、今週世界のマーケットがリスクオンかリスクオフになるかの唯一にして最大のポイントは、中国発のリスクオフです。一方、中央銀行リスクは当面無くなりましたし、新興国発の危機も中国ショックが起きない限りは顕在化しにくいです。

中国株安や統計悪化が極端な場合、日欧の緩和期待にも関わらず資源価格は再度下落に転じるでしょうし、その場合新興国危機も勃発します。

中国だけがリスクになっています。

地政学的リスク

現在マーケットに影響を与えるリスクは以下のものです。

• ドイツの難民問題
• イラクとサウジの緊迫化
• 中国人工島への「航海の自由作戦」

この数カ月散発的に地政学的リスクが出てきますが、今のところマーケットを震撼させるマグニチュードにはなりません。

それは問題が小さいからではなく、あまりにも米国利上げや新興国危機、中国問題の方が大きいため、相対的に地政学的リスクの影響が低下しているだけです。

本来であれば、イランとサウジの断交は世界のマーケットを急落させるだけのインパクトはありましたので、現在のマーケットは地政学的リスクに関してはやや不感症になっていると言えます。

このため、今週も地政学的リスクよりは中国株安や新興国危機、そして日米欧中央銀行の見方に市場コンセンサスが収斂する過程で起きるリスクオフ的な動きのほうが相対的に重要かと思われます。

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