今、情報弱者が狙われる！～日本の金融機関は信用できるところがない!?＝俣野成敏

私たちはマスコミに飼い慣らされている？

多くの人が、こうした不利益を受けても声を上げないのは、これまで日本人が、国や会社に従順になるよう、躾けられてきたことと無関係ではありません。

私たちは、物心ついた頃から親や学校の先生に教育され、成人後はテレビや雑誌、最近ではインターネットなどから多くの知識を得ています。

しかし、情報を与える側には、与える側の論理が働いています。「よい大人になるように」「よい消費者になるように」「お金をたくさん使ってくれるように」…。

本来、人間の脳は自分が知らないことを考えることはできません。私たちが習得してきたものを“常識”と言うのであれば、その常識をつくっているのは世論であり、世論をつくっているのはマスコミです。

要は、私たちは押し付けられた他人の基準をもとに動いています。

だから、自分が本当に必要としているものが何かわからないのは、ある意味、当然です。与えられたものに対して疑いの目を持たないことが、情報弱者に共通して見られる特徴なのです。

2. あなたが「情報強者」になる方法

人の脳は、生まれた時は真っさらな状態です。ですから「何が正しくて」「何が間違っているのか」といった価値観は、すべて後から刷り込まれたものです。

もしその価値観が、誰かにとって都合のよいものであった場合はどうでしょうか？

何もわからない子どもの頃から、「これが正しいんだよ」と言われてきたことが、特定の人間の利益になっているのだとしたら…。

なぜ顧客に不利益を与える商品・サービスが存在するのか？

一般に、世の中では「名の通っている企業は、世間の目や社会的責任があるために、顧客にとって不利なことを言うことはないだろう」と認識されています。

そもそも顧客に損をさせて、自分たちだけが儲かっているような商売は長続きしません。なのになぜ、一部の企業は自分たちの首を絞めるような商売をしているのかというと、「そうしないと生きていけないから」です。

しかし1番の問題は、彼らの行為が、「それでも商売として成り立っている」ことです。つまり、商品・サービス内容をよく調べもせずに購入してしまう顧客が後を絶たないために、彼らは生きながらえているのです。

確かに、投資商品を例にすれば、それがよいものかどうかは、少なくとも購入して数年、時には10年以上のスパンで見ていかなければ判断できません。投資にはこうした特徴があるために、サービスの品質・価値を見えにくくさせているのは事実でしょう。

とはいえ、買ってくれる人がいなければ、彼らとてどうしようもないはずです。「買う人がいる限り、粗悪な商品・サービスが世にまかり通っていることを止めることはできない」。残念ながら、これが真実です。

ですから、世に害悪を成す商品・サービスを撲滅する第一歩とは、私たちがそれを買わないことなのです。

それでは、どうしたらモノのよし悪しを判別できるようになって、劣悪なサービスの餌食にならずに済むのでしょうか。

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