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ZOZOTOWNとユニクロの全面戦争勃発!アパレル業界の覇権を握るのはどっちだ?=栫井駿介

アパレル業界で成長を続けるZOZOTOWNとユニクロ。両者はこれからどのようにして熾烈な競争を勝ち抜いていくのでしょうか。投資家目線で分析します。(『バリュー株投資家の見方|つばめ投資顧問』栫井駿介)

プロフィール:栫井駿介(かこいしゅんすけ)
株式投資アドバイザー、証券アナリスト。1986年、鹿児島県生まれ。県立鶴丸高校、東京大学経済学部卒業。大手証券会社にて投資銀行業務に従事した後、2016年に独立しつばめ投資顧問設立。2011年、証券アナリスト第2次レベル試験合格。2015年、大前研一氏が主宰するBOND-BBTプログラムにてMBA取得。

個性的な社長が手綱を引く両社が、SPA(製造小売業)で激突する

避けられないシェア争い

女優との交際や世界初の月旅行など、私生活が何かと話題のスタートトゥデイ(ZOZO)<3092>の前澤友作氏ですが、事業面でも手綱を緩める気配はありません。着用してスマホで撮影するだけで体型が測れる「ZOZOSUIT(ゾゾスーツ)」の無料配布により、本格的にSPA(製造小売業)への参入を試みています。

アパレルのSPAと言えば、ファーストリテイリング(ユニクロ)<9983>が先行しています。そのユニクロはと言えば、逆にEコマースを強化し「情報製造小売業」になることを宣言しています。

オンラインSPAを舞台とした両社の衝突は避けられそうにありません。それぞれは、これからどのようにして熾烈な競争を勝ち抜いていくのでしょうか。

アパレルのEコマースで圧倒的な地位を築くZOZO

まず、ZOZOについて見ていきましょう。

設立が1998年で、ZOZOTOWNが開設されたのが2004年です。Eコマースが難しいと言われていたアパレル分野でしたが、有名ブランドを囲い込むことで急成長を遂げました。売上高は直近の10年で約10倍となっています。

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これまでのビジネスモデルは、外部の販売者がアパレルを販売する「場」の提供です。各ブランドがZOZOTOWNのページに商品を掲載し、売れたら販売者から手数料を得ます。在庫リスクを負わない上、手数料率は約35%と推定され、旨味の大きいビジネスです。

オンラインで「場」を提供するビジネスモデルでは、プラットフォームとなる1社が市場を独占する場合があります。Amazonももちろんライバルですが、アパレル分野の開拓はまだ進んでいないようです。

競合には「SHOPLIST」や「MAGASEEK」などがありますが、ZOZOは商品取扱高でそれらに10倍以上の差をつけて圧倒しています。これだけ差が開いてしまっては。2位以下が追いつくにことは容易ではありません。
※参考:【2018年版】アパレルECの市場規模と3つの課題をプロが徹底解説 – ebisumart Media(2018年7月25日配信)

アパレルのEコマースにおける最大の課題は、服のサイズ感の問題です。リアル店舗とは異なり試着ができないため、届いてみてから「やっぱり違う」ということになってしまうことも少なくありません。返品もできますが、それなりの手間がかかります。

その課題を克服すべく開発されたのが「ZOZOSUIT」です。着用してスマートフォンで撮影すればサイズが測れるため、最初から自分に合ったサイズの商品を注文できます。サイズ感は服をおしゃれに着こなすために欠かせないことからも、注目すべき商品と言えます。
ただし、これで注文できるのはZOZOオリジナルブランド(PB)に限られ、ラインナップも現在のところシャツやジーンズなどのベーシック商品のみです。

会社の計画では、今後商品ラインナップを拡大させ、将来的にはPB比率80%を目指すとのことです。一度データを捕捉してしまえば繰り返し注文が期待できるので、期待値が非常に高い試みと言えます。

Next: 「ZOZOSUIT」には弱点がある? 迎え撃つユニクロの秘策とは

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文中に紹介されている価格については、掲載日時点のものとなります。実際の価格は購入先ページでご確認ください。

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