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中東危機が起きても原油価格はもう上がらない?これからは再生エネルギーの時代へ=武田甲州

年明け中東危機リスクで急騰した原油価格はあっという間に元の水準に戻しました。このことが示しているのは、もはや原油は世界経済の根幹ではないということ。(『証券アナリスト武田甲州の株式講座プライム』)

※本記事は有料メルマガ『週刊 証券アナリスト武田甲州の株式講座プレミアム』2020年1月13日号の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

中東リスクが起きても50ドル台に落ち着いた原油価格

時代は石油から再生エネルギーへ、太陽、風力の次は水素

年明け中東危機リスクで急騰した原油価格はあっという間に元の水準に戻しました。以前であれば、1バレル80ドル~100ドルまで行ってもおかしくなかったのでしょうが、週末の原油は何事もなかったように元の50ドル台。

このことが示しているのは、もはや原油は世界経済の根幹ではないということ。背景にあるのは、米中摩擦に伴う世界景気の停滞や化石燃料から再生エネへの転換が進んでいることです。

さすがに一晩でこうなったわけではありませんが、予想以上に価格が動かないということが注目を集めました。

いまエネ戦略の中心にあるのは「再生エネ」。日本では太陽光が中心の再生エネですが世界的には「風力」が中心。今後は風力で作った電力で水素を作り、その水素を利用する「水素循環型社会」を目指すということになっていくのではないかと考えています。

水を電気分解して水素を作り、燃料電池で電気を取り出す。出てくるのは水という完全循環です。

日本ではトヨタを中心に「水素燃料電池車」の開発が進められています。

東京オリンピックではトヨタの燃料電池車「ミライ」が公式車両として活躍する予定。世界では鉄道や大型トラックへの燃料電池搭載が進められており、脱原油の動きは着実に進んでいます。

水素ガス輸送船の開発、陸上の保管設備、輸送やガスステーションの整備など課題はいくらでもありますが、市場規模が大きくなれば問題なくクリアできます。

大量生産すれば、価格はどんどん下がるのです。

エネルギーの主役は、薪や炭から石炭へ、石炭から石油・ガスへと変わってきました。

株式市場でも栄枯盛衰は世の流れ。いまの勝組は未来の負け組の候補ということを忘れてはいけません。

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image by : Egorov Artem / Shutterstock.com

証券アナリスト武田甲州の株式講座プライム』(2020年1月13日号)より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による

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証券アナリスト武田甲州が、経済やマーケットの先読み・裏読み情報を毎週月曜日に発行。2008年3月のセミナーでは米国で最大300兆円の公的資金投入を予想。2008年9月末時点で米国のゼロ金利、量的緩和政策実施を予測するなど大胆な未来予測情報もあります。

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