今後の相場を決めるペラ1枚「名目GDP600兆円に向けた成長戦略」の中身=櫻井英明
産業競争力会議が開催され、GDP600兆円に向けた成長戦略(案)が出た。今後の相場シナリオのバイブルみたいなもので、投資シナリオはこれに基づいて作成されることが多い。
産業競争力会議が開催され、GDP600兆円に向けた成長戦略(案)が出た。今後の相場シナリオのバイブルみたいなもので、投資シナリオはこれに基づいて作成されることが多い。
日経平均株価終値は、598.49円高の16,874.44円。値上がり銘柄は1792(91%)に対し値下がりは118(6%)、変わらずは42(2%)となりました。
東日本大震災の復興途上で起きた、熊本大地震。株式市場でも、普段は見向きもされないような企業の株価が乱舞し、投資家がやや過剰な反応を示しているように感じられます。
あなたは長年の努力の甲斐あって、ついに大金持ちの彼をつかまえました。彼はいつでもデートでおごってくれます。さて、この彼を絶対に離さないためには、どうするべき?
投資指標として最も代表的なPERとPBR。これらの本当の意味を理解しているでしょうか?今回はファイナンス理論に基づいて、PERとPBRの本当の意味と使い方を解説します。
九州での予期せぬ震災は、どういう波及効果をもたらすのだろうか。被災地の現実を乖離して現象面から見ると、ゼネコン・復興関連銘柄のプラス。市場の冷徹さという他はない。
日本での為替介入、特に通貨安となる円売り介入についてはかなり困難ではないかと思われる。
本日の日経平均終値は、63円安の16,848.03円。小型銘柄もさすがに手仕舞い売りに押されるものが多かったのですが、総じてみると下げ渋り、底堅い展開となりました。
「異次元の金融緩和」の目的の一つに「円安誘導」があったことは疑いない。「円安⇒輸出増」は常識と表現しても構わないほどに当たり前の経路に見えるが、現実は違った。
国は2020年までに耐震化率を95%まで高める目標を掲げていますが、今回の地震でも残念ながら倒壊家屋はありました。まだ耐震基準に満たない住宅があったということです。
日経平均株価は大幅続伸。大台16,000円奪回から上値を伸ばす展開となりました。パラボリック買い転換とチャート改善も確認されています。
現在の日本は「70年に一度の大恐慌」。おそらく、2015年〜16年が「底」を通過する時期になると思います。今後の見通しは、バブル経済(景気上昇)へと向かうと見ています。
エアバッグのリコール問題でタカタの経営が揺れています。リコール費用は総額2兆円とも言われ、株価は1年前の約3分の1まで下落。タカタへの投資は検討できる状況でしょうか。
ファンドマネージャーをしていると、「相場はどうなるのか」「儲け方を教えてください」という質問をよくされます。これは多くの方から誤解されている証拠でもあります。
大口によるストップロス狩りは、まじめな個人投資家にとっては忌まわしい取引としか思えない。こういう手法があるなかで経済指標をアレコレ論じることにむなしさを感じる。
スマホで貴重品の位置情報を把握できる「tile」というIoTがあります。クラウドファンディングで2.6億円超を集めたプロダクト、オフィスに1個余ってたので使ってみました。
再び107円台をつけた米ドル/円相場、世間ではリスクオフの円高と言われていますが、サイクル論から見たボトムの時期は?『投資日報デイリーレポート』が解説します。
本日の日経平均はミニSQ算出後に切り返し、後場には節目とみられる16,000円水準を抜ける場面も。ただ最後は手仕舞い売りもあって堅調ながらも上値の重い引けとなりました。
もしあなたが、FXで頑張っているなら、すぐに頑張ることをやめるべきです。マーケットはあなたの人格や人柄、日頃の努力など一切見てはくれません。
映画『マネー・ショート』を見てきました。サブプライム危機を事前に察知し、空売り戦略を成功させたウォール街のアウトローの話です。投資家はもちろんのこと、経済に興味があれば見るべき作品です。
『パズドラ』のガンホー株主総会に行ってきました。株主数は122,584名、一部上場企業になったものの株価が上がらない点には、多くの株主が疑問を抱いているようです。
『兜町カタリスト』櫻井英明さんのアノマリーシリーズ、今回はNY株に対する強気アノマリーをご紹介します。
先週末と同じような展開で先物主導で売られました。特に売り材料があったということではなく引き続き持高調整の売りが出て売られたということでしょう。
先行きの相場を見る際の注目点は、理論株価自体が昨年末から下落基調を続けていることです。日経平均がいくら下げても、反転する足場自体が下がっている状態と言えます。
「妻が離婚したくなる夫の年収」アンケートがネットで話題に。しょせんお金がすべて?といった声も聞かれますが、調査結果を詳しく見てみると違った見方もできそうですよ。
電気機器メーカー「日本電産」は、他に例を見ないほど多くの会社を買収して成長を続けてきました。創業者・永守重信社長の経営・投資手法は重要な示唆を与えてくれます。
もし私がいま滞在しているタイで「パチンコをしながら生活保護が受けられる」となったら?国民気質的に、まず間違いなく、大量の生活保護申請が出そうです。
アベノミクスの中心的銘柄であるトヨタ自動車が4日、181円安の5590円と続急落、去る2月12日の5703円を切って年初来安値と同時に昨年来の安値を更新した。
日銀が2013年4月4日に量的・質的緩和を導入してまる3年が経過した。この3年間で操作目標となったマネタリーベース、物価はどうなったのか。効果について確認したい。
将来、海外移住を希望されている方も多いかと思います。日本より物価が安く豊かな生活が送れそう、というのが代表的な理由の1つ。しかし10年後もそうだとは限りません。