一方、厨房では調理ロボ「I-Robo」の導入により機械化を進めている。I-RoboはTechMagic社が開発した炒め調理ロボットで、器に食材を入れてボタンを押すと、器が回転しながら食材を温める仕組み。食材の出し入れに人出が必要なため“半自動化”だが、約20品の炒め物メニューが調理可能だ。23年10月にテスト導入し検証した結果、F/Lコストを約10%削減する効果があったため、今年4月に本格導入を開始したという。
簡素な店舗と調理ロボ…相反するようにみえるが、効率化を追求した正解例なのだろう。24年2月期のセグメント利益で比較すれば食品事業の12.8億円に対し、外食事業は2.8億円と規模は小さい。とはいえ冷食販売を伸ばすには「大阪王将」のブランド力が必要であり、そのためには実店舗を残す必要がある。
「街中華モデル」導入の背景には、「最低限、店舗を残しておけば良い」という思惑があるのかもしれない。
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本記事は『マネーボイス』のための書き下ろしです(2024年7月20日)
※タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による









