中小企業のオーナーさんから役員報酬の金額について相談をよく受けます。オーナーさんの考え方次第ではあるのですが、3つの基準を持って決めると妥当な金額がわかると思い…

2022年4月から高校の授業で投資教育が義務化されます。やがては投資すること自体も義務化される可能性があるでしょう。投資知識で年金額に差が出る社会です。

保険にお金をかけすぎて、家計が赤字になるケースがよくあります。特に貯蓄性のある保険は、マイナスからの資産運用なのでお金を貯めるには効率が悪い方法です。

貯金しても利息がほぼ付かない現在、「貯金だけでいいのか？」という疑問を持つ方も多いでしょう。そこで今回は「貯金だけ」のメリット・デメリットを考えます。

いまの30～40代は、晩婚・晩産で老後資金を貯める期間がなくなっています。でも、9割の人が知らない「3つのお金の習慣」を身につければ、お金は貯められます。

生涯独身で過ごすお「ひとり様」が増えています。生涯暮らす家としてマイホームを購入するなら、少し広めの住居を選ぶほうがお得かもしれません。

資産運用の重要性が認知されてきた昨今、自分も始めてみようという方は多いはず。しかし、性格によっては「コツコツ貯金」だけを続けたほうがよい人もいます。

子どもに投資を教えたいという親が増えています。では、どうやって教えたらよいのか。生き方まで教えられる投資教育のメリットと方法をお伝えいたします。

人生の3大費用「マイホーム・子どもの教育費・老後資金」の合計は平均1億2,388万円。貯金だけでこの金額を用意するのは難しいため、資産運用が必須なのです。

子どもにおこづかいをあげるなら、「定額制」と「報酬制」のどちらがよいのでしょうか？子どもに与える影響の違いについて考えます。

退職金が入ったら何に使おうかと、夢を膨らませている方も多いでしょう。しかし、実は退職金の使い道は限られています。

貯金しても利息がほぼ付かない今の時代、貯金をしていれば安心という”貯金信仰”は捨てるべきです。投資こそが災害やインフレへのリスクヘッジになります。

「貯金が大事」とされていたのは昔の話。今は100万円を貯めても、1年で10円しか利息がつかない時代です。資産運用が必須と言っても過言ではありません。

お金が貯まらない…という人の原因を探ると、保険の「掛け過ぎ」であることが多いです。身の丈に合っていない保険は現状の生活を圧迫し、本末転倒です。

ジュニアNISAは2023年末で終了。子どもが成人するまで置いておくこともできますが、子ども名義の証券口座を開設して一緒に資産運用してみるのも得策です。

FPとして家計見直しを提案すると、「私たちと同じような家庭はどうなの？」と聞かれることがあります。実は、他人の家計はほとんど参考になりません。