2019年秋、世界株式市場のバブル崩壊!?いまはまだ認識されていない世界バブルの要因＝吉田繁治

リーマンショックから11年目を迎える今年、バブルの崩壊は間近に迫っているのでしょうか。世界と日本の経済状況と現在の株価について詳しく解説していきます。（『ビジネス知識源プレミアム』吉田繁治）

※本記事は有料メルマガ『ビジネス知識源プレミアム』2019年1月13日号の一部抜粋です。興味を持たれた方は、ぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。

2019年はリーマン危機から11年目、バブル崩壊のリスクへの考察

2019年秋の危険

現在の投資家の期待との、「認識のズレ」が明らかになって来ると、秋の暴落（S&Pで30％安）があるかもしれません。

現在の株価は（＝投資家の意識は）18年7月に始まった米中貿易戦争から、まず中国の経済成長の低下があり、複雑な経路を通ってそれが、世界のサプライチェーンに波及していく実体経済のファンダメンタルズをまだ織り込んでいないからです。

バブル崩壊の始まりは、資産（株価、不動産）の高値の中で、些細に見えることが、自己強化して波及し、ダムの決壊に至るものです。米国のサブプライムローンの不良化も、リーマン危機に至る1年前の2007年には、小さなものでした。

バブルとその崩壊はいずれも行き過ぎる

今回のように、中央銀行が増刷したマネーから生じた過剰流動性の中にある株価は、高くなるときも下がるときも、「行き過ぎ」が起こります。

投資家の期待で売買され、取引市場で日々の価格が決まる株価には、理論価格はあっても「適正価格」はありません。

「現代ファイナンス論」では、理論価格を下の式に示すように考えています。（1997年のノーベル賞のロバート・マートン等、オプション価格を計算するブラック・ショールズ方程式の正当性を証明）

理論価格にも投資家の、将来の期待金利、純益実現の期待リスク率、企業の期待利益という、将来への予想が入っています。実現した純益や金利データからではなく、株を売買している投資家集合の予想が入ってるのです。

わが国の経済紙・アナリスト・証券会社はしばしば、日本の株価は米国に比べて「出遅れている」と論評します。米国に比較したときの予想PERの倍率（株価÷次期予想純益）が11.67倍と低く、PBR（純資産倍率＝株価/純資産）も1.08倍と低いからです（19年1月：日経平均225社）。
※参考：日経平均PER 日経平均比較チャート

しかし、この株価は、
・日本の企業の利益と金利の結果ではない
・日経平均225社の将来利益に対する、投資家の予想値が低いことを示す。これが、日本より高い期待値の、米国のPERとの差

この意味で「出遅れ」はありません。

理論株価＝（企業の期待純利益の累積額）÷（期待金利＋純益のリスク率）
　　　 ＝（企業の期待純利益の累積額）÷期待収益率
　　　　＝次期予想純益×PER倍率　　
（注）PER＝現在株価÷次期期待純益

（1）企業純益への期待が上がり
（2）予想金利が下がって
（3）GDPへの成長率期待から、利益の実現リスク率が下がると株価は上がる。逆なら株価は下がるというのが、理論株価の方程式の意味するところ

投資家の集合的な心理である将来への期待純益と、その純益の実現のリスク率は、高くも低くも行き過ぎます。日本では、ソフトバンクがそれです。米国の代表はアップル、アマゾン、グーグル、中国ではテンセントやアリババグループです。

これらの企業では、いずれも現在の純益ではなく、将来利益への過剰な期待から株価が作られています。この集合的な心理は、個人の思いとかけ離れることも多い。「集団心理」と表現してもいいでしょう。

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