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2016年は世界的景気後退と金融危機の年?著名エコノミスト12人の予想

(10)「中国は、まさに素晴らしい」-ヤン・ツァオ

ヤン・ツァオ(Yang Zhao)は、野村ホールディングスの中国担当チーフ・エコノミスト。彼は、10月6日に、中国の経済成長率 = (当年のGDP 対  前年のGDP)を、それまでの6.7%から5.8%に引き下げた男です。

ヤン・ツァオの警告と投資のヒント:

中国は、ハード・ランディングするのだろうか。そうは思わない。

GDPの成長率が5.8%に引き下げられたところで、労働市場は相変わらずバランスが保たれており、中国経済は仕事を創出している。特に、労働集約型のサービス部門については、しっかりしている。

そして、中国の国家機関の大部分が政府によって支えられているので、中国の金融業界が危機に向かって進んでいるなどということはありえない。

組織的に重要な金融機関に問題があるとすれば、中国政府は救済に乗り出すだろう。

(11)「千年紀の人々のように思考することが大切」-ケイト・コーチ

ケイト・コーチ(Katie Koch)は、ゴールドマン・サックス・アセットマネージメントの常務。ゴールドマン・サックス・アセットマネージメントは、世界の株式の1000億ドル相当の資産を監督している。

ケイト・コーチの警告と投資のヒント:

ミレニアル世代の台頭は、長期投資と密接な関係を持っている。

彼らの消費軌道は、より急激なカーブを描いていて、ベビーブーム世代(すでに、現役を引退して消費を減少させている)と比較して増加している。

1980年から2000年までの間に生まれた世界中の20億のミレニアルの人々(※)は、即座に入手できる情報、素早い消費、健康的な暮らしを優先させるようになっているので、2016年は、特に、ネットフリックス(Netflix)、ナイキ、H&M、PCホーム・オンライン(PChome Online:台湾の電子商取引会社)に注目している。

ミレニアル(millennial)
米国で、2000年代に成人あるいは社会人になる世代。 1980年代から2000年代初頭までに生まれた人をいうことが多く、ベビーブーマーの子世代にあたるY世代やデジタル・ネイティブと呼ばれる世代と重なる。

(12)「“なんとしても”ECBからは、さらに多く」-エリック・ニールセン

エリック・ニールセン(Erik Nielsen)は、ユニクレジットのチーフエコノミスト。

エリック・ニールセンの警告と投資のヒント:

連邦準備制度理事会(Fed)と欧州中央銀行(ECB)との間の更なる相違が広がると予想してほしい。

前者のFedは、来年、2、3度の利上げをすることになっているし、後者は発表された以上に、バランスシートが拡大している。

Next: まとめ1~アメリカ、ヨーロッパ、中国、日本のうち、誰がトリガーを引くか

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