「若い人たちは100%株式に配分し、よく分散すればよい」
シーゲル教授は「私は30〜40年間で投資する場合、株式を100%にすべきと言ってきたが、たくさんの人が短期のボラティリティを心配している。投資ポートフォリオについては、投資のホライズン次第である。さらに年齢も重要である」としている。そのうえで、シーゲル教授は、年齢層ごとの資産配分について説明している。若い世代は、基本的に100%株式にすべきとしている。
シーゲル教授は「現水準では債券は誰のためにもならず、若い人たちには何の機能も与えない。若い人たちは短期のボラティリティなど気にせず、100%株式に配分し、よく分散すればよい」としている。
一方、高齢者は「債券はいくらかヘッジになる」とし、「短期的にはマイナスのベータによるクッション、短期的にはボラティリティの回避になる。株式60:債券40をやめて、75:25にすべきだ」としている。シーゲル教授は株式に強気だが、大きな下落が起こる可能性もゼロではないと見ている。高齢者にとって、そのとき下げが限定される債券には意味があるという考えである。株式の場合、理論的には株価ゼロまで失いうるからである。
債券は悲惨な結果になる?
ただし、シーゲル教授は「超長期の投資であれば、一度下がった株価がきっと戻ってくる」と考えているようである。
実際、米国株式市場全体で見れば、経験的にこの種の予想は100%的中してきた。一方、債券は、超長期サイクルが金利上昇に転じるのであれば、特に長期債で長い間、劣悪なパフォーマンスが続くことになる。
そのため、シーゲル教授は「投資ホライズンが長期なら、債券は悲惨な結果になるだろう。この先、経済とインフレが回復すれば債券に脅威となる。今後、極度に劣る資産クラスとなり、下位に転落するだろう」としている。
私もまったく同じ考えであることは、これまで解説してきたとおりである。シーゲル教授の発言を肝に銘じておこう。