コロナが終われば株価は下がるか?私が狙う「買い時」と、おかしな相場との付き合い方=栫井駿介
コロナが落ち着き、利上げの機運が少しでも高まりそうになったら、この上げ相場は終わる可能性があります。それでは、株価下落を想定して今売るべきでしょうか?
コロナが落ち着き、利上げの機運が少しでも高まりそうになったら、この上げ相場は終わる可能性があります。それでは、株価下落を想定して今売るべきでしょうか?
アマゾンのジェフ・ベゾスが会長になり、CEOの座をアンディ・ジャシー氏に譲るとの報道に驚きました。今回の決断は、非の打ちどころがありません。
TBS小川彩佳アナ夫の不倫騒動が大きく報じられました。エリートの不幸話に盛り上がるのは、不健全な方向だなと感じます。
反日不買を掲げる韓国の2020年の対日貿易は、208億4,000万ドルの赤字となった。なぜか? ユニクロ韓国の赤字や閉店を喜ぶが、愚かと言わざるを得ない。
ワクチン完成でコロナ終息との考えは楽観的すぎたようです。接種率にバラツキがあり、先行接種が始まった英国でも14%、米国は9.4%となっています。
若年層の貧困は、皮肉にも超高度情報化社会の中で起きている。情報にアクセスする能力
が最も高い若年層が人生に行き詰まるのはなぜだろうか。
何年かぶりに高騰した銀相場はこの先どう動くのか。注意すべきは、市場規模の小ささと、バイデン効果の見極めです。
日経平均は年末までに余裕で3万円を試すと見ています。アメリカは「1.9兆ドルヘリマネ」に本気を見せました。それに決して負けていないのが日本の菅政権です。
米国はトランプの負の遺産を清算しつつあるように見えるが、予想可能な国には戻るとは限らない。その根拠となる、バイデン政権の背後の勢力について解説したい。
ミャンマーで軍事クーデーターが発生し、世界が「寝耳に水」と驚いた。しかし、現地市民の間では「またか」といった反応である。
多くのエコノミストが言っていた「2021年はドル安」は大きく崩れました。このままドル高の流れが続くのか。今夜の雇用統計が与える影響について解説します。
新型コロナが日本の「デジタル分断」の問題を露呈しました。菅政権はデジタル化を進めていますが、ついて行けない情報弱者は切り捨てられていきます。
中国で「996工作制(朝9時から夜9時まで週6日労働)」が問題化しています。今回は中国テック企業の労働環境の実態を紹介しながら、解決策を探ります。
2月2日、10都府県の緊急事態宣言を3月7日まで延長することが決まりました。前回のような緊張感がないままずるずると継続して、果たして効果はあるのでしょうか?
2021年もあらゆる分野でブロックチェーンの導入が進む。今年のトレンドは1つは、独自の仮想通貨で報酬が支払われるSNSのプラットフォームになりそうだ。
コロナに感染しても重症化しにくい若者世代にワクチン拒否の動きが出ています。その対策として、米国では接種後に「大麻」を無料贈呈するとの報道が出ました。
ミャンマー国軍がアウンサンスーチー氏など与党幹部を拘束し、クーデーターが起きたとの報道が出ています。隣国タイはどう見ているのでしょうか?
銀価格が急騰、これはバブルでしょうか?ジム・ロジャーズ氏はいち早く銀投資に目を向けていましたが、さらに銀価格は50ドルを突破すると発言しています。
自粛警察は会食する人を糾弾しますが、それは思考停止と言わざるを得ません。政治家や経営者たちは未来に備え、自ら不要不急かどうかを判断して会食しています。
米新興企業ゲームストップの株が2週間で10倍以上という急騰劇を演じました。この個人投資家がヘッジファンドを打ち負かした事例からバブルの端緒が見えます。
中国は世界外交の主導権を握れるチャンスを掴めないどころか、大きな失敗に陥った。安全保障。経済という2大リスクに直面し、自滅への道を歩みだしている。
日銀が14日に発表した12月の短観で、最も注目される大企業製造業の業況判断指数(DI)は、マイナス10と前回の9月調査から17ポイントの上昇となった。
終息を拒む「コロナロス」と、スマホ投資家という新勢力へのアレルギー反応。この2つが2月の相場にも影響を与えそうです。
先週末にかけて米国株式市場は大きく下落した。米ロビンフッダーの投機的な売買が不安を引き起こしたと説明されているが、それはこじつけだろう。真相は、行き過…
今の日本は確かに経済格差は広がっているが、まだ「分離」は極端ではない。しかし問題はこれからだ。日本は、今のような混成社会を維持できるのだろうか。
コロナ長期化で接触型サービスが甚大な影響を受ける一方、モノづくりが復活しています。消費行動でも体験型消費の潮流がまたモノ消費に戻りつつあります。
日銀黒田総裁は1月27日、保有ETFの含み益が12兆から13兆円あることを明らかにしました。しかし、利益を確定できなければ何の意味もありません。
「ハコモノ」といわれる、有力な事業がない経営不振の上場企業の第三者割当増資株の処分に関わって来た経緯から、その手法を解説したい。
年会費が格安のゴールドカードが世にあふれ、“券面が金色なだけ”の普通のクレジットカードが増えています。その中でも、「アメリカン・エキスプレス・ゴールド…
きょうの日経平均株価は、437円(1.53%)安の2万8,197円で取引終了。米株安を受け、一時下げ幅660円となる場面もありました。