日経平均“気にしすぎ”投資の危険性。「活況なのに儲からない」個人投資家がハマる罠=街
「株式市場が活況なのに自分は儲からない。どうしたら?」と言う問い合せが増えているとのこと。日経平均にこだわりすぎないよう注意が必要です。
「株式市場が活況なのに自分は儲からない。どうしたら?」と言う問い合せが増えているとのこと。日経平均にこだわりすぎないよう注意が必要です。
世界の強国たちはワクチン外交に全力を出してきています。日本のワクチン政策はこれでよいのか。自国の接種すらままならない日本の未来が危ぶまれます。
コロナ下で現金決済比率は大幅に下がりました。これで普及するかというと、安心とはいかないと思っています。クレカへの「偏見」が根強くあるためです。
米議会下院は約200兆円規模の追加経済対策法案を可決、上院も3月中に通過する見込みです。この政策によって将来のインフレを懸念する声が出ていますが、バイ…
2月13日に起きた福島県沖の地震を受けて、「地震がリスクだから日本脱出」というようなコメントを見ました。海外移住経験のある私は、これとは違う考え方です。
新築マンションを購入して死ぬまで住み続ける場合、物件価格以外にも様々なコストがかかります。生涯にいくら必要になるのか? 新築マンションのチラシから試算…
2月13日に起きた大きな地震で、再び福島原発に何かが起きた可能性があります。まったく報道されませんが、東京五輪など開催できる状況ではないかもしれません。
米国は2月25日、シリアで親イラン勢力に対する空爆を行った。これからのバイデン政権の4年間のうちに、大きな軍事的な動きがあると考えておくべきであろう。
日経平均株価は先週末に1,200円超えの急落を演じました。米長期金利上昇で株価が下落する原理と、今後の展開について解説します。
日本銀行が株式市場への関与姿勢を弱めつつあります。それによって日本株はどうなるでしょうか?今後は成長しない企業の市場退出が増えてくると思われます。
米ドル/円は下落トレンドの上昇局面。下落局面への転換は終値で105円25銭を割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
いよいよ3月相場。前週末の急落を市場はどう受け止めるのか、きょうあすの動きが今後を占ううえで重要になりそうだ。
名の知れた企業も続々と副業を解禁し始めています。今回は「“大副業時代”を生き残る方法」として、事業未経験者がイチから副業を始める方法について解説します。
バイデン政権が提唱する構想「グレート・リセット」は一見するとよいプランに思えるが、本当にそうだろうか。その中身と、プーチンが反発する理由を解説する。
日本人は特に、スイスのプライベートバンクに非常に良いイメージを持っていると感じます。なぜ富裕層に選ばれるのでしょうか?
ジャガーは2025年までにすべて電気自動車にすると表明。続いてフォードも、2030年までに欧州での販売をすべて電気自動車に変えると発表しました。
トランプ前大統領が「来る3月4日に2期目の大統領として復活する」というデマが拡散している。なぜあからさまなフェイクニュースが人々の心を捉えるのか。
コロナ禍で企業は賃上げに慎重姿勢を見せています。しかし、マクロの経済環境が厳しいとしても、コロナ禍だからこそベアが必要な理由が少なくとも2つあります。
米国議会にて、現在7ドル25セントの最低賃金を15ドルに倍増させる法案が審議されることになり注目を集めている。もし通過となれば大失業時代が到来しかねない。
日経平均株価が3万円を超えて、30年ぶりの高値となっています。その日経平均株価の上昇に大きな影響を与えている銘柄が1つあります。それは、ユニクロを運営…
中国経済はコロナ禍からの完全復活を遂げたように見えますが、ショッピングモールは不振が続いています。つまり、コロナ無関係に苦境にあるのです。この原因を理…
昨年末からのビットコイン急騰の背景には、イーロン・マスクらの大量購入が影響している。しかし、それは主因ではない。高騰の原因はコロナのパンデミックだ。
イエレン米財務長官が「デジタルドル」の研究をバイデン政権が支持していると示唆しました。完成すれば、既存の暗号資産に大きな影響を与えそうです。
風俗業界は2015年以降、突如として「金づる」に出会うことになった。インバウンドでやってきた中国人が、日本人女性をも「買う」ようになっていったのだ。
コロナ接触確認アプリCOCOAの不具合と再委託が問題になりましたが、次は「東京オリ・パラ観客向けアプリ」の開発費が73億円と発覚して物議を醸しています。
テスラのバブル崩壊という“グレーススワン”が飛来していますが、もしバブルが弾けても影響は少ないでしょう。日米株価は、引き続き強気継続が良いと見ています。
女性蔑視辞任で森喜朗氏の権力を振るう団体がなくなったかと思えば、とんでもなかった。今後も絶対に手放したくないと思っているポストがあるという。
韓国の最大野党が公約に「日韓海底トンネル」構想を掲げており、その費用は日本側が持つことになっているとの報道が出た。日本抜きで賛否が議論されているのだ。
2月はイオン系列の優待銘柄が集中している月です。その中でも、私のお気に入り3銘柄をご紹介します。
「何が何でも俺が妻子の面倒を見る」と断言する男は消えた。フェミニストが「男女は平等なのだから、男が面倒見るなんて考え方は傲慢だ」と攻撃するためだ。