コロナ禍で投資を始めた人がやってはいけないこと5選。守れずに退場する投資家が続出=栫井駿介
投資の世界では「これをすれば絶対に大丈夫」というものはなかなかありませんが、やってはいけないことは割と明白です。ぜひ心に留めておいてください。
投資の世界では「これをすれば絶対に大丈夫」というものはなかなかありませんが、やってはいけないことは割と明白です。ぜひ心に留めておいてください。
3月は1年のうちで優待権利銘柄がもっと多い月です。その中から、10万円以下で買えるおススメ3銘柄をご紹介します。
日経平均株価は崩れた。日銀が日経平均連動型のETFを購入せず、TOPIX型のみを購入する方針に変えたことが大きい。これが日本株にどう影響するのかを考えたい。
首都圏4都県の緊急事態宣言は21日に解除されることが決まった。「打つ手なし」での解除で、国民の間で「政府のお願い」を無視する静かな反乱が起きている。
昨年末、ビットコインが220万円の段階で「2021年は500万円に到達する」という展望を書いたところ早々に達成しました。改めて、最新の展望をお伝えします。
コロナ下でキャッシュレス化が加速、お得な買い物の仕方も変わってきています。この春、ベストな決済手段はどれか?ライフスタイル別に4パターンを紹介します。
水道料金は地域によって最大8倍の差があります。今回はこの水道代の格差と、料金決定に絡む水利権、安易な水道民営化がもたらす危険性について考えます。
LINEとヤフーの経営統合が完了しました。統合の狙いとして、米国GAFA・中国BATなど海外のプラットフォーマーを意識していることは間違いありません。
楽天と日本郵政の資本・業務提携を市場は好感していますが、うまく行くでしょうか?金融とECの物流、この2つがシナジーを最大に発揮できる分野だと思います。
650万円到達まで見せたビットコイン相場はどこまで上がるのか。この先、最大の危機は国が法定通貨との交換を止める時で、2022年に訪れる可能性があります。
菅政権は緊急事態宣言を21日で解除する方針であるとの報道が流れ始めました。ここから花見・新入学・新入社と、今までにない人と人との交流が予定されています。
好調に見せている中国経済は停滞必至の状況にある。習近平の終身国家主席計画にも赤信号が点灯した。中国はすでに「弾切れ」で住宅バブル崩壊を待つ状況だ。
いまパナソニック<6752>は買いか、売りか。大型買収報道を市場はネガティブにとらえて下落しましたが、今後の展開はどうなるでしょうか?
韓国の文在寅大統領に2つの不動産投機疑惑が浮上した。捜査の過程ですでに2名が自殺しており、政権を揺るがす大スキャンダルに発展しそうな情勢だ。
東京五輪を開催するのか否か。決断の期限が迫っています。どう転んでも損害は避けられない状況ですが、小池百合子氏にとっては好都合と言える状況です。
路上で遊ぶ親子をネットに晒す「道路族マップ」が話題に。我慢強い人でも我慢できないレベルの迷惑行為にどう対処するか。解決に向けた4ステップを紹介します。
次第に明らかになってきたファイザー社製の新型コロナウイルスのワクチンの効力と副反応について解説したい。日本での高齢者への接種はこれから始まる。
一連の総務省接待は、公務員倫理規約に抵触することもそうですが、それでとどめてはいけない問題です。政権とマスコミが完全に上下関係にあることが元凶です。
日本人がパリで塩酸らしき液体をかけられる事件がありました。東アジア人差別はあるのか?欧米と、私が移住して体感したタイ・フィリピンの実状を紹介します。
新型コロナウイルスでコモディティ価格も一時大きく値下がりしたのですが、今は原油価格を始めあらゆるコモディティの価格が上昇しつつあります。その中で特に上…
テスラ株20%高は、「デイトレーダー心理相場」の典型です。これまでの反対売買なのですが、値幅が大きいのが特徴です。まだ暫く振り回される日々が続きます。
子どもが騒ぐ声や親の井戸端会議など、道路上での迷惑行為を晒す「道路族マップ」に賛否が噴出しています。自分の家が載っていたらどうするべきでしょうか?
養育費は、ひとり親が貧困に陥らないための重要な生活保障基盤の1つです。ところが、ひとり親世帯の約8割が、この養育費を受け取れていない現状があります。
中国で電気自動車(EV)の売行きが2020年後半から力強く伸びています。その理由を知れば、日本でも少し遅れて来るだろうEVシフトを先取りできるはずです。
今週は、米国の債券市場に関する材料が多いです。個々の材料で米長期債利回りが上下に大きく振れるかもしれないと懸念します。
コロナ禍で企業は賃上げに慎重姿勢を見せています。しかし、マクロの経済環境が厳しいとしても、コロナ禍だからこそベアが必要な理由が少なくとも2つあります。
韓国の文在寅大統領は現在、どんな気持ちでいるだろうか。過去4年、飽きることなく「反日」発言を繰り返してきた。今、そのブーメランに圧迫されている。
日本は2040年には単身世帯の割合は約40%に達する。見捨てられ、忘れられ、孤独死する。そんな社会が到来する。
2020年3月9日に起きた「フラッシュクラッシュ」からまもなく1年。同様のことが起きると示唆しているわけではありませんが、なぜ起きるのかについて考えます。
今夜は2月米雇用統計の発表です。金利動向が不安定で株式市場が荒れていますが、そんな中での最重要指標の発表となりますから、注目していきましょう!