なぜクレカ投資の人気が上昇?経済アナリストとカード比較サイト編集長が語る“最適な1枚”
日経平均株価が29年ぶりの高値圏にある今、投資に興味を持つ人が増えているといいます。とはいえ、難しい用語が飛び交う投資の世界にいきなり飛び込んでも、初…
日経平均株価が29年ぶりの高値圏にある今、投資に興味を持つ人が増えているといいます。とはいえ、難しい用語が飛び交う投資の世界にいきなり飛び込んでも、初…
宝くじはどこの国でも「貧困層の税金」と呼ばれている。夢に賭けてさらなる貧困に落ちていく。小銭を積み上げて富を増やす投資家とは別種の生き物だ。
楽天は生活のあらゆるサービスにおいて消費者を囲い込み、大きな「楽天経済圏」をつくりあげている。私はこの楽天経済圏が、今後ますます拡大していくと見ている。
他人に振り回されずに自分らしく生きるためには「独断力」が必要です。他人の言うことを聞かない方がうまくいくことに気がつくべきでしょう。
FPとして家計見直しを提案すると、「私たちと同じような家庭はどうなの?」と聞かれることがあります。実は、他人の家計はほとんど参考になりません。
菅政権に内閣支持率急落のショックが尾を引いています。コロナ対応だけでも評価を大きく下げたのですが、菅政権への逆風が不自然なほど集中して出てきました。
コロナ禍で大学生の退学・休学が増加しています。早急に金銭的支援をしないことには、日本から大学生が激減しかねないところに差し掛かっています。
金相場は上昇し、1カ月ぶりの高値を付けた。私は2027年まで上昇するとみている。現在の水準から3倍から5倍になるポテンシャルを持っていると考えている。
今回は12月権利確定の優待銘柄の中で、私のお気に入り銘柄をランキング形式でご紹介いたします。早いもので今年も残りわずかです。
テスラ株が米主要株価指数S&P500種に入ります。これにより、今年だけで7倍の値上がりを続けてきたテスラ株の動きがそのままS&P500にも影響を与えます。
世界も日本も「脱ガソリン車」に大きく動いていますが、トヨタは電気自動車を未だ販売していません。なぜ静観を続けるのか?その狙いと戦略について考えます。
今年7月に電力「容量市場」が新設されました。この動きの大義名分は「安定した電力供給」ですが、狙いは老朽化した原子力施設にお金を供給することでしょう。
韓国の歴代大統領はすべて就任4年目で支持率が急落し、「レームダック化」することが定石となっている。文在寅政権も、この例から逃れない運命のようだ。
米国で民主党政権が誕生する時、国内の自民党政権は選挙で負けて下野するというアノマリーが存在します。菅政権が短命で終わることを警戒する必要があります。
ディープ・ステートのことを書くと、ときの主流派からは「陰謀論」と切り捨てられます。トランプは何と戦っているのか。米大統領選挙の背景を考察します。
業務スーパーを展開する神戸物産の業績が好調です。営利は238億円。それでも来期業績予想が控え目で株価は下げました。何かご不満でも?と思ってしまいます。
中国経済に減速の兆候が出ています。各種指標が悪化しており、それでも当局がよい方向に取り繕った数字だと考えられます。
終身保険を資産形成に活用するという考え方もありますが、ナンセンスです。あくまでも「一生涯を保障する保険」と認識して掛け金を安く抑えるべきでしょう。
楽天モバイルの参入、政府の値下げ圧力からのドコモの格安プラン発表など、2020年に大きく動いた携帯キャリア業界は今後どう動くのでしょうか?
ドン・キホーテ前社長が金融取引法違反の疑いで逮捕されたことは周知の通り。情報提供を受けた側の罰則はないが、その人物を公益性もあると判断して公表する。
75歳以上の高齢者の医療費窓口負担について、単身・年収200万円以上を対象に2割へ引き上げる方針が決まった。これでは社会保障制度の崩壊は止められない。
日本は2050年までに脱炭素社会を実現できるのか?原発はどうするのか、EVはリチウム電池か水素電池かほか、菅政権が考えるべき視点が少なくとも3つあります。
今、資産運用では米国株のインデックス投資だけを買っていればいいんだ、それを積み立て投資していればいいんだという風潮がよく見られます。言っていることが必…
「K防疫」でコロナを抑え込んだはずの韓国で、感染者数が急増している。病室無し・医療スタッフ無し・ワクチン無しの「3無の冬」になるとの報道も出た。
ファーストキッチンの親会社がウェンディーズ・ジャパンに変わったことで、店舗展開が注目されていました。首都圏では最近、ウェンディーズ化が本格化しています。
昔は低PER株投資が非常に効率的と考えられていましたが、今は低PER株投資はまったく報われない投資手法になっています。
日銀が14日に発表した12月の短観で、最も注目される大企業製造業の業況判断指数(DI)は、マイナス10と前回の9月調査から17ポイントの上昇となった。
日本で不動産価値の暴落が迫っている。35年ローンは馬鹿げた選択だ。3つの大きな問題も重なって、じわじわと不動産という資産の価値を絞め殺そうとしている。
米連邦取引委員会と各州の当局がFacebookを訴訟し、InstagramとWhatsAPPの売却を要求しています。この動きはGAFAすべてに広がるでしょうか?
1回の指名で終わるホステスと、何度も指名されるホステスには「5つの違い」があります。今回は人付き合いにも役立つ、相手に好かれるコツをお伝えします。