バイデン政権誕生前後に株価調整?シーゲル博士、ガンドラック氏の見解は=江守哲
米国株に関して、様々な指標や著名投資家が過熱感を示している。シーゲル教授、ガンドラック氏、ファンドなどの見方を紹介しながら今後の値動きを考えたい。
米国株に関して、様々な指標や著名投資家が過熱感を示している。シーゲル教授、ガンドラック氏、ファンドなどの見方を紹介しながら今後の値動きを考えたい。
韓国の地裁が元慰安婦裁判で、日本政府に賠償命令を出した。すで判決が出た1月8日から10日余りが経過しているので、その後の動きも紹介しよう。
2021年も先が見えないコロナ相場は続きます。個人投資家はどうやって利益を上げればいいのか? その答えの1つは、相場全体が乱高下しても揺るがない成長企…
夜の銀座の街も緊急事態宣言を受け、期間中、営業時間の変更をするところが多いようです。正直なところ、通常通りの営業をしたいと考えています。
愛国心のない外国人が簡単に帰化できるような制度は、明白に日本の破壊につながっていく。国会議員となって日本の国益よりも母国の国益を優先する事態も起きる。
韓国・文大統領は全任期の4分の3を終えた。就任演説で語った内容と現実の食い違いを見ると、文政権の評価は零点と言わざるを得ない。
遺言書は元気なうちに作るべきですが、早めに作成すればその後の財産変動があり得ます。例えば、遺言書に書いた預金口座を解約したらどうなるのでしょうか?
財政拡張を続ける各国政府や、大規模金融緩和を続ける各中銀が「出口戦略」という名の幕引きを演じるまで、株価はチキンレース的な上値追いが続きます。
米調査会社が2021年の世界の「10大リスク」を発表。バイデン大統領、コロナほか多くのリスクを前に、日本はこのまま変われずに衰退していくのでしょうか。
なぜビットコインは乱高下するのか。その理由を考えれば、個人投資家が大損失を受けかねない、かなり危険な時間帯に差し掛かっていることがわかります。
中国共産党は今年7月に創設100年を迎え、独裁国家のさらなる独裁化が予想される。このような国が今後どのような進展を見せるのか、非常に興味深い。
「コロナ=株高」の構図が見えるほど株式市場は好調です。バブルの入り口にいる今、私たちが忘れてはいけない投資の原則があります。
もし21世紀初めに米国株に毎月3万円の積立投資を行っていれば、1,940万円程になり老後2,000万円問題も心配無用でした。時間を味方にする長期投資が有効です。
アーリーリタイア生活を望む声が多く聞かれますが、経験した僕の考えは「完全リタイアはおすすめしない」です。「肉体労働バンザイ」というのが現在の心境です。
不動産業界の各社が「住みたい街ランキング」を発表していますが、見事にバラバラです。いったいどれを参考にすればよいのでしょうか?その答えを教えます。
アップルが今年9月に電気自動車「アップルカー」発売との報道は信頼できると思っています。その理由と、アップルの株がこれから上がるのかについて考えます。
コロナで職を失った人々の多くが食料難民となりかねない一方で、金融緩和マネーによって食料価格が上昇しやすい状況にあります。きめ細かな支援が必要です。
バイデン勝利は揺るがないにもかかわらず、なぜ一部の共和党議員は異議を唱えるのか?その答えとして、トランプの背景にいる本当の勢力について解説したい。
軍事的な緊張が高まると、不自然なユーロの上昇が起きるというセオリーがありました。しかし、その主役はビットコインへと移り変わったようです。
中国は、国内の反体制派を取り締まるため、キリスト教弾圧を強化している。これが、欧米の反発を招くことに思い至らないようである。
人工知能(AI)を搭載したロボットなどの登場で、私たちの生活はより豊かになっていくと言われています。しかしその一方で、現存する多くの仕事がAIに奪われ…
コロナ禍で蒼白になっているのは住宅ローンを抱えている人だ。リストラされた瞬間に苦境に落ちる。さらに「住宅は資産」というのはもはや幻想に過ぎない。
日経平均株価は30年5ヶ月ぶりの2万8,000円台を回復。同時に警戒が必要なところへ来ている。二幕連続劇は、一旦幕間を入れなければ、次の大相場はない。
今年はドル安が大きなテーマとなりそうでしたが、年始から変化の兆しが見られます。タイミング的に、今日の雇用統計は非常に重要な意味を持ちそうです。
コロナにも被害と恩恵がある。2020年の国内死者数は11年ぶりに前年を下回る見込みだ。被害にばかり目を向けていると、「コロナ対策禍」に見舞われて自滅する。
中国で「わりかん保険」が人気を集めています。定額の保険料ではなく、加入者の中で病気などになり支払いが発生すると、全員で頭割りをして分担金を決めます。
新型コロナの感染拡大が止まらない中、菅内閣のコロナ対策は遅々として進まず、それどころか経済対策として打ち出した「Go Toキャンペーン」を慌てて一時停…
2021年は「2度の調整」が見込まれています。1-3月期のコロナ禍が猛威を振るう中でワクチン供給体制が間に合わない懸念、年後半の景気のV字回復後に長期…
2020年上半期の生命保険会社各社の決算状況が出揃いました。どの保険会社がどれだけ売れたのか?コロナ禍での健闘ぶりが見えてきます。
米国民の半数以上が生活が困窮したと感じているとの現地報道が出ました。家賃・住宅ローンの滞納が増えており、立ち退きラッシュが起きる可能性があります。