ついに日経平均2万8000円、次の動きは?買い時を逃さぬ正統派投資法=山崎和邦
日経平均株価は30年5ヶ月ぶりの2万8,000円台を回復。同時に警戒が必要なところへ来ている。二幕連続劇は、一旦幕間を入れなければ、次の大相場はない。
日経平均株価は30年5ヶ月ぶりの2万8,000円台を回復。同時に警戒が必要なところへ来ている。二幕連続劇は、一旦幕間を入れなければ、次の大相場はない。
今年はドル安が大きなテーマとなりそうでしたが、年始から変化の兆しが見られます。タイミング的に、今日の雇用統計は非常に重要な意味を持ちそうです。
コロナにも被害と恩恵がある。2020年の国内死者数は11年ぶりに前年を下回る見込みだ。被害にばかり目を向けていると、「コロナ対策禍」に見舞われて自滅する。
中国で「わりかん保険」が人気を集めています。定額の保険料ではなく、加入者の中で病気などになり支払いが発生すると、全員で頭割りをして分担金を決めます。
新型コロナの感染拡大が止まらない中、菅内閣のコロナ対策は遅々として進まず、それどころか経済対策として打ち出した「Go Toキャンペーン」を慌てて一時停…
2021年は「2度の調整」が見込まれています。1-3月期のコロナ禍が猛威を振るう中でワクチン供給体制が間に合わない懸念、年後半の景気のV字回復後に長期…
2020年上半期の生命保険会社各社の決算状況が出揃いました。どの保険会社がどれだけ売れたのか?コロナ禍での健闘ぶりが見えてきます。
米国民の半数以上が生活が困窮したと感じているとの現地報道が出ました。家賃・住宅ローンの滞納が増えており、立ち退きラッシュが起きる可能性があります。
ドル全面安を受けてドル建て金価格が続伸。日経平均やNYダウは今から3~5年で3倍にはならないと思いますが、金貨・銀貨はその可能性が大いにあると考えます。
年末年始にかけて新型コロナの感染者数が急増するなか、今週末などに開催される予定だった成人式の中止決定が相次いでおり、このことに対して様々な反応が飛び交…
ついに「水」自体が先物取引されることになった。これは何をもたらすか。私は水の金融商品化には賛同できない。水資源を子孫に残すためには別の枠組みが必要だ。
新年のブラックスワンに警戒が必要です。1月6日の米大統領選挙開票、ワクチン・トラブル、東京五輪中止ほか日本の政権を揺るがす問題も多く押し寄せてきます。
年末に竹中平蔵氏のユーチューバーデビューが話題となり、視聴者から「低評価」の嵐が吹き荒れる事態となりました。国民の拒否反応は明らかです。
箱根駅伝を観て、沿道の人の多さに呆れてしまいました。呆れたのは「ネットリテラシーのなさ」にです。実際、沿道の様子が「アホ面」として晒されています。
がんばって節約をしていても、なかなかお金が貯まらない。そんな人は、古い常識にとらわれた間違った節約をしている可能性があります。
今週公表の経済データは悪化が見込まれている。足元の景気一服と株価上振れの乖離は大きく、短期的には早晩株価が反落する形で乖離が解消されそうだ。
75歳以上の高齢者の医療費窓口負担について、単身・年収200万円以上を対象に2割へ引き上げる方針が決まった。これでは社会保障制度の崩壊は止められない。
2021年の不動産市況はどう動くのか。今回は不動産全般のうち、特にマイホーム購入について今年は“買い”なのか“待ち”なのかについて分析してみました。
普通の人でもちょっとしたことで、年間4~5万円の節税をすることは可能です。少しがんばれば、年間10万円以上の節税をすることもできるのです。
ニュー・ノーマル(新常態)が続く2021年では、どうすれば資産を増やせるでしょうか。コロナ禍に打ち勝つ6つの資産防衛策をお伝えします。
新型コロナを踏まえた2021年、筆者自身が居住経験のあるタイとフィリピンへの移住について、どのように考えて行動すれば良いのかを解説します。
2021年、世界の政治経済はどう動くのか。今回は「中国経済の成長が止まる」「バイデン政権の早期レームダック化」ほか、2021年の5大予想をお伝えします。
昨年の振り返りと、2021年の相場予測をお送りします。株式市場では上昇が継続して、日経平均株価は3万円の大台を超えてくるでしょう。
老後2,000万円問題が話題になったのは2019年6月、コロナ以前です。年金だけでは生活できず、貯金2,000万円が必要とされたことで多くの方が将来に…
2020年初頭に書いた「ビットコインは再び220万円へ」の予測は的中しました。市場に追い風が吹いており、2021年には500万円に到達すると見ています。
副業YouTuberから始めて、たった1年で登録者数を50万人以上増やした事例は、多くのサラリーマンの方にとっても、示唆に富んでいるのではないかと思います。
2020年も終わりに近づきました。2021年は一体どんな相場になるのでしょうか。それを占ううえで、ソフトバンクグループの孫正義会長が重大な発言を行って…
コロナウイルスのワクチン開発を進めるアストラゼネカ、ファイザー、モデルナ。この3社のうち、モデルナのみ株価高騰の状況にある。その理由を解説したい。
中国経済は百度、アリババ、テンセントの「3強」です。この3社はそれぞれ、研究投資・企業投資に積極的で、企業買収も進めて系列化が起きています。
「桜」問題での安倍首相の“謝罪”会見を受け、議員辞職を求める声が高まっています。国民の不信感を払拭できなければ、菅政権にも大きなダメージとなります。