モスク銃撃犯はサイコパスじゃない。犯行声明を和訳してわかった模倣犯続出の危険性=高島康司
約100人が死傷したニュージーランドのモスク銃撃事件。犯人は犯行声明を公表したが、それが持つ危険な意味について取り上げたい。
約100人が死傷したニュージーランドのモスク銃撃事件。犯人は犯行声明を公表したが、それが持つ危険な意味について取り上げたい。
「お金が貯まる小技特集」をお送りします。今の世の中、収入をいきなり増やすのは至難の技。まずは今ある収入から、少しずつでも投資の原資をつくりましょう。
今回のFOMC政策決定会合は、結果的に市場の期待を裏切らない満額回答となりました。しかし、現状で緩和全部御開帳のフルサービスで大丈夫なのでしょうか?
Tポイント離れが加速する背景には、キャッシュレス化と楽天ポイントの急成長があります。まさに今、楽天の戦略に飲まれてTポイントは窮地に立たされています。
米朝会談の破談によって様々なリスクが浮上してきています。ロシアと中国の動き、北朝鮮の内乱の可能性など陰謀論も渦巻くなか、市場はどう動くでしょうか?
皆が結婚する時代は終わったと言われていますが、将来を考えると未婚のリスクは決して小さくありません。もはや日本は独身では生きられない国になりました。
くら寿司、大戸屋ほかバイトテロが後を絶ちません。店側はどうすれば防げるのでしょうか。非常に困難と言わざるを得ませんが、5つの防止策を解説します。
麻生大臣ほか政府幹部から「日銀は2%物価目標に固執すべきではない」との意見が出はじめました。これには消費増税延期を含む政治的意図が透けて見えます。
食料品の物価上昇が始まっており、ふつふつと沸騰してきた潜在インフレが顕在化しようとしています。そして、日本経済は明らかにリセッションに入りました。
日本伝統文化に切り込む「印鑑レス化」には、印鑑業界から「待った」がかかりました。日本人はこれからも当分の間、ハンコを持ち続ける必要があります。
韓国の文大統領は3・1節の演説で、朝鮮戦争を仕掛けた北朝鮮への国民的怒りを、日本へすり替える巧妙な罠を仕掛けました。日韓関係は重大な危機を迎えています。
夜の銀座で出会った成功者の方の多くは、ゴルフを趣味にされています。なぜ今でも経営者にとって重要なスポーツであり続けるのか。5つの理由を解説します。
政治イベントが目白押しだが、真に注目すべきは各国が景気見通しを下方修正していることだ。世界が政策の変更を検討・実施するなか、日本はわが道を進んでいる。
財政拡大理論「MMT」をご存知でしょうか?「国の借金が増えても、紙幣を印刷してバラ撒けば問題はない」というものですが、これを日本は先行実験しています。
黒田日銀総裁は今回の政策決定会合で、追加の金融緩和策の「具体策」を示唆するでしょう。示唆するだけでいいのです。それで日本株は上昇へ向かいます。
スターバックスが2020年をめどに仮想通貨決済の対応を検討しているとの報道。東京五輪も控え、2020年がビットコインほか仮想通貨の転機になりそうです。
きょうの日経平均は大幅続伸。これだけ急反騰しますと、底堅さが入ったのでは?と思いたくもなるものですが、私の相場観測法の答えはNOです。
いまや正社員でも非正規雇用者でも、会社に「使い捨て」にされる時代になった。会社にしがみつかないでも生きられる方法を考えなければならないということだ。
英国のEU離脱期限は3月末に迫っている。「EUと生きるか、さもないと死」という論調が多いなか、私は期日通りに「合意なき離脱」をした方がいいと考えている。
安倍晋三氏が新元号に「安」の字を入れるのではないか。新元号の発表まで1か月を切り、その不安と懸念は日を追う毎に大きくなり、NHKも宣伝工作を始めた。
本日の東京マーケットは99円高(+0.47%)の2万1,125円で取引終了。地政学リスクが意識される中で、関連銘柄へ物色の矛先が向かっています
いま、急速に「Tポイント離れ」が起きている。ファミリーマート、ヤフー、ソフトバンク、ドトールなど各社がTポイントとの取り組みを改めようとしているのだ。
トランプ大統領の元顧問弁護士コーエン被告の公聴会では、ロシアゲートをはじめとするマズい証拠が次々と飛び出し、事態は深刻になってきました。
政府はマイナンバーカードを保険証として使えるようにすると発表。狙いはカードの普及と見られますが、なぜ全国民にマイナンバーカードを持たせたいのでしょう。
勤労統計の不正に続き、総務省の家計調査にも不自然なデータが出てきました。なぜか60歳以上の世帯数が減り、個人消費が持ち直したように見えています。
北極圏の地下資源をめぐる開発競争が起きていますが、とくに目立つのは中国の急進出。警戒する各国を尻目に、宇宙開発へも全力で進む中国の狙いを紐解きます。
投資をする際に必須のセキュリティ対策は?格付けの高い投資商品は安心?など、今回は当マネースクールに寄せられた「投資に関するQ&A」をお送りします。
最近、コンビニの商品の価格が上昇しています。これは何を意味するのか。消費増税を控えてのインフレ演出なのか、本当のデフレ脱却なのか。見極めが必要です。
米朝首脳会談の物別れで一番、微妙な立場になったのが韓国・文在寅氏です。自ら描いた戦略がすべてご破算になったことで、危険な反日政策を立て始めています。
現在のドル円の水準で見れば、アベノミクス相場以降の日経平均とドル円の関係から算出される日経平均の理論値は、おおむね1万8,000円です。