仮想通貨の価格は「信用」を得て桁違いに。ブロックチェーンがもたらす金融革命(下)＝俣野成敏
仮想通貨の価値・価格はどこまで上がっていくのか？それは何がきっかけとなり、いつ頃起こるのか？ 金融のスペシャリストに展望をお伺いしました。
サブプライム
リーマン・ショックから10年、次の暴落は前回の比ではない全資本市場バブル崩壊か＝今市太郎
リーマン・ショックから10年、投資家たちは警戒感を強めています。この次に相場の暴落が起きるとなると、その規模は前回をはるかに超える可能性があります。
米経済は今がピーク。トランプの本音「ドル安が好き」に見る長期停滞論の現実味＝藤井まり子
FRBが「秘密裏」に米国株式ブームの延命と拡大化を進めるなか、トランプは率直にそのまんま「ドル安が好き。低金利が好き」と、本音を言ってしまいました。
米中貿易戦争はやがて通貨戦争へ。その時、中国は４つの武器で世界覇権を握る＝矢口新
欧米メディアは、米中貿易戦争に加えて「通貨戦争」かと報道している。米国圧勝という声が大きい中、中国が4つの武器を使って世界覇権を勝ち取る可能性がある。
日本が認めたくない米朝会談の成功で、米国株は2019年半ばまでのバブルへ向かう＝江守哲
米国株のピークは2019年半ばと見ています。なぜか日本ではネガティブな報道がされている米朝首脳会談の大成功から、上昇トレンドの最終局面に入っていきます。
IPO大豊作はバブルの兆候か。HEROZの初値新記録が意味するもの＝矢口新
今年のIPOは盛況だ。先日のHEROZまでで21社が新たに上場し、初値が公開価格を上回ったのは19社、うち15社が2倍以上になった。バブルの兆候かもしれない。
「ハワイの別荘」はどこまでお買い得なのか？ 海外不動産投資の夢と現実＝俣野成敏
ハワイへの憧れが高じて、当地で別荘やコンドミニアムを購入する人もいます。ところで実際のハワイ投資は、どれくらいのリターンを見込めるのでしょうか？
ビットコインをめぐる大人の戦い。個人投資家に勝機はあるか？＝藤井まり子
ビットコインの「先物取引」開始に伴って、ヘッジファンドたちが続々と参入しています。このマネーゲーム、果たして個人投資家に勝機はあるのでしょうか。
僕は「絶対倒産する」と言われたOWNDAYSの社長になった。負債14億からの人生逆転録
年商150億円を誇るメガネ販売の全国チェーン「OWNDAYS」は、負債14億円を抱え破綻寸前の状態からなぜ復活できたのか？田中修治社長自らがその戦略を明かす。
優位に立つバブル反対派。やはり「夏の大調整」は避けられないのか？＝藤井まり子
イエレンをはじめ先進各国の中銀総裁(黒田日銀総裁を除く)が一斉に「タカ派」へ変質。やはりこの夏の調整は避けられないのではないでしょうか？
米国発「カネ余り相場の終わり」は、さらなる貧富の格差拡大を招くか？＝矢口新
米連銀が年内の資産縮小を画策している。私はこのカネ余り相場の終焉が、さらなる格差拡大に繋がる可能性があると見ている。日本株への影響もまじえ解説しよう。
FRBに追随し利上げを急ぐ世界。先進諸国は本当に景気回復しているのか？＝今市太郎
FRBに習えとばかりに、各国の中央銀行が「利上げ」を示唆するような動きを強めています。本当に先進国は、金融緩和を解くほどに景気回復しているのでしょうか？
近づく「官製ブラックマンデー」約束された急落のベストシナリオ＝藤井まり子
利上げによる米国株式市場の大幅調整は免れないでしょう。しかし逆説的ですが、6月利上げは「米国市場の弱気相場入り」を回避するためにも必要なのです。
FinTechの本質。新しい「信用」のルールが経済を数倍に拡大する＝大前研一
インターネットの次に来る革命として注目の「テクノロジー4.0」。大前氏は、時代遅れの銀行がFinTech企業に淘汰され、国家の作る通貨が不要になると指摘します。
７のつく年のアノマリー「逆セルインメイ」からの暴落は実現するか？＝今市太郎
暴落は7のつく年に起きるという有名なアノマリー。この「7のつく年」だけを取り出し過去の相場を分析すると、暴落前に「特異な動き」を伴うケースが多いことが分かります。
杞憂に終わる「ダウ暴落」イエレン利上げで米国株式市場が死なない理由＝江守哲
今のFFレート目標は0.50％～0.75％。仮に0.25％利上げを年4回実施しても2%以下と歴史的に見て超低金利の範疇です。それよりも今後ぜひ見ておきたいのは長短金利差です。
就職も結婚もできない「クレジットスコア超格差社会」に突入する日本＝岩田昭男
米国では個人の信用偏差値＝クレジットスコアが生活に大きな影響を与え、格差の原因ともなっていますが、日本でもそう遠くない将来、同様の仕組みが導入されるでしょう。
痛恨の勘違いも？ ジョージ・ソロスの「予言的中率」を検証してみた＝東条雅彦
世界経済の行く末を懸念し、S&P500を大幅ショートしたソロス。「あのソロスが」と不安に感じる人も多いでしょうが、そもそも彼の予想はどれほど当たるものなのでしょうか？
「史上最大のボロ儲け」天才ポールソンの手法から個人投資家が学ぶべきこと＝田渕直也
今回は、天才投資家ジョン・ポールソンによる「史上最大のボロ儲け」として有名なディールを題材に、個人が彼の手法から学ぶべきこと、学ぶべきでないことを解説します。
ウソまみれの中国。6.9%成長の裏で進行する「第2のアジア通貨危機」＝北野幸伯
2015年度のGDPを6.9%成長と発表した中国。これは実態とかけ離れており人民元安と資本流失が加速している。過去のサブプライム危機やアジア通貨危機前よりも厳しい状況だ。
確実に外れる「10月金融危機説」と、遅れて訪れる真のブラックスワン＝高島康司
ドイツ銀行の破綻が引き金になるとされている10月金融危機説は外れる公算が大きい。では何か別の危機が起こる可能性はまったくないのだろうか？もちろん、そんなことはない。
限界近づく「CAPEレシオ」 イエレンも恐れる株バブル崩壊の根拠とは？＝吉田繁治
昨年くらいから、イエレン議長とIMFのラガルド専務理事は、ともに「ダウで＄1万8000はバブルである」と見ています。これは両者のテレビ対談で明確に述べられていることです。
「死刑判決」を受けたドイツ銀行。1.4兆円では済まない絶望の訴訟リスト
米司法省がドイツ銀行に対して14B＄（1.4兆円）の和解金支払いを要求。これに対しドイツ銀行は絶対に飲めないと拒否していますが、いよいよ、本当に危険水域のようです。
ウォール街の誤算。「ヒラリー退場」による超円高・株暴落は起こるか？＝吉田繁治
米国大統領(候補)の健康は、世界中が無視できない大問題です。金融においても、各国中央銀行の政策を主導するFRB議長の任免権をもつ大統領が誰になるかは、極めて重要です。
サブプライム危機の再来に備えよ！ リーマン・ショックの真相（後編）＝矢口新
サブプライム危機から分かるのは、「リーマン並み」のショックはシステマティックなリスクから起こるということだ。同様のリスクは2016年現在も存在する。大きな不安材料だ。
未曾有の危機から丸8年。リーマン・ショックの真相（前編）＝矢口新
2008年9月15日にリーマン・ブラザーズが破綻した。その金融危機は未曾有と呼ばれ「リーマン並み」は危機の代名詞となった。だが世間であまり触れられていない事実もある。
映画『マネー・ショート』に見る投資の教訓3つ＝証券アナリスト・栫井駿介
映画『マネー・ショート』を見てきました。サブプライム危機を事前に察知し、空売り戦略を成功させたウォール街のアウトローの話です。投資家はもちろんのこと、経済に興味があれば見るべき作品です。
元ファンドマネージャー目線で見た、映画『マネー・ショート』の感想＝近藤駿介
リーマン・ショックの真実を描いたという映画『マネー・ショート 華麗なる大逆転』を鑑賞。一般の人にも分かりやすいという触れ込みだったが、一般の人に理解できる内容でも演出でもなかった。
米住宅市場の時限爆弾。復活した「返済は利息だけ」ローンが次のサブプライム危機を引き起こす
サブプライムローン問題に端を発した世界金融危機から7年。いまアメリカで新たな「返済は利息だけ」住宅ローンの貸出残高が拡大している。