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Googleも米軍に情報提供?国防総省とシリコンバレーが人々に知られたくない本当の姿=カレイドスコープ

米軍と科学技術の強固な協力関係がもたらしたもの

“闇の勢力”が、シリコンバレーにIT研究者と莫大な資金を本格的に流入させたのは、まさに第二次世界大戦が始まった直後のことでした。

米国が第二次世界大戦に勝利することができたのは、「米軍と科学との協力関係があったから」と言われていますが、この両者の流れを一体化させて米国を軍事的な方向に導いていったのが、ヴァネヴァー・ブッシュ(Vannevar Bush)という一人の研究者でした。

ヴァネヴァー・ブッシュは、第一次世界大戦の際にも、米軍に最大限の協力を惜しまない“献身的な愛国者“でしたが、このとき「科学者と軍との協力関係が、うまく機能していない」ことを嘆いていました。

第一次世界大戦後、マサチューセッツ工科大学(MIT)の副学長と工学部学部長を務めた後、ワシントン・カーネギー研究機構の総長職の地位を得たヴァネヴァー・ブッシュは、米国の国防研究に強い影響力を持つようになりました。

彼は、第二次世界大戦が始まるとルーズベルトに官民一体の科学部門の新設を強く訴えて、国防研究委員会(NDRC)という、まさに軍の科学研究を民間が“代行する”新設の会議の議長に就任したのです。

このとき、ヴァネヴァー・ブッシュという狂信的な愛国的科学者を得て、ネオコンは、初めてその素顔を晒したのかもしれません。

つまり、今日の米国の戦争ビジネスモデル戦争経済も、「科学者を軍部に取り込むことによって可能になった」ということです。

基軸通貨「ドル」は崩壊へ向かう?

違った角度から見れば、このことが、もともと価値がゼロの基軸通貨ドルの強さを支えてきたのです。

ですから、トランプが「世界の警察の座を降りる」と宣言したということは、トランプの背後に控えている国際銀行家たちが、ドルを自ら崩壊させるということを決めたことになるのです。

制度疲労の極にあるドルのシステムを健全化させようと不毛な努力をするより、いったんリセットして、国際デジタル法定通貨システムを新たに構築するほうが、国際銀行家にとっても、国際銀行家を顎で使っている西洋の「やんごとなき人々」にとっても都合がいいからです。

科学技術が戦争をより悲惨にした

この国防研究委員会(NDRC)は、やがて、ヴァネヴァー・ブッシュが局長を務める科学研究開発局の一部に組み込まれ、この科学研究開発局が、米国の核開発を主導した「マンハッタン計画」などの軍事と科学研究が一体となった米国の世界戦略の軍事体系を形成していったのです。

故・高橋五郎氏は、元ナチスのスパイでユダヤ系スペイン人のアンヘル・アルカッサル・デ・ベラスコとの長年にわたる親交を通して、日本の皇室がいかにしてフリーメーソンから攻撃を受け続けてきたのか、大作『天皇の金塊とヒロシマ原爆』にまとめ上げました。

この中で、ベラスコが「終戦までに、米国は原子爆弾を開発することができなかったので、いちはやく開発に成功していたナチスドイツから核爆弾を盗んで、これを日本に投下した」という言説を紹介しています。

ベラスコの証言が事実であるとすれば、戦時中のマンハッタン計画そのものが“見せかけ”だった可能性さえ出てくるのです。

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