
必然だった2月の調整。巨匠ピーター・リンチなら今の株価をどう見るか?=東条雅彦
2月上旬の調整を経て、現在の市場全体の株価は割高なのか、それとも割安なのでしょうか。このあたりで、ファンダメンタルズと照らし合わせて確認したいと思います。
2月上旬の調整を経て、現在の市場全体の株価は割高なのか、それとも割安なのでしょうか。このあたりで、ファンダメンタルズと照らし合わせて確認したいと思います。
今週の日経平均は戻りを試した後、本格上昇にはならず、再度二番底を試す展開となろう。戦略としては安く始まった時の「前場買いの後場売り」で対処したい。
1月3週目の投資家別売買動向では、外国人投資家は2週連続の売り越し。外国人投資家のスタンスは継続されることが多く、仕掛け的な売りには注意が必要だ。
人は長年の経験を蓄積してもなお、どうしても「バブル」の誘惑にあらがえない生き物のようです。足元急騰中のビットコインはどうでしょうか?
バブル崩壊で消え去った日経平均4万円の夢ですが、ありえないとは言い切れなくなってきました。好調な業績を背景に、2020年には実現するかもしれません。
今日取り上げるのはバリュー株の1つ。中間決算後に株価が急落しましたが、同社に訪問して話を聞く限り、業績面でさらに売り込まれる要素はないと感じられます。
テンセントの成長が顕著です。数年前まで単なるゲーム会社にすぎませんでしたが、今ではアリババと競って、中国のネット業界を支配しようとしています。
日経平均株価は10月24日まで過去最長となる16連騰を記録しました。株価水準は21年ぶりの高値となっていますが、これはバブルの再来なのでしょうか?
日経平均の14連騰は相場が大きく変わってきている証拠であろう。PER15倍程度で割高感はなく、好調な企業業績を考えると年末にかけて更なる上昇もありえる。
日経平均株価が一気に21000円台に乗せてきました。96年12月以来、21年ぶり。若干の過熱感はあるものの、来年3月までにはまだまだ上値がありそうです。
不正発覚で約116万台のリコールを国に届け出た日産自動車。電気自動車や自動運転など大きな変化に直面する自動車業界において投資に値する企業なのでしょうか。
安倍政権の継続は日本株投資の大前提です。基本的に株価は上昇方向ですが、万が一安倍政権が負けてしまったときのインパクトはかなり大きいでしょう。
「9月最終5日間」のアノマリーは、今年は当てはまらないと考えたほうが良いかもしれない。一方で9月上昇→10月上昇(正相関)のアノマリーも気になるところ。
テンバガー(10倍株)は、個人投資家の夢です。ヤマシンフィルタ<6240>はそれをわずか1年で達成しました。その要因と、次のテンバガーへの教訓を学びます。
ソニー<6758>の業績が好調です。今期の営業利益予想は5,000億円と過去最高水準。長きにわたる業績不振を乗り越え、完全復活したと見てよいのでしょうか。
ブラック企業の代名詞となった電通。株価は年初来安値水準で推移しています。企業の不祥事は絶好の買い場となることがありますが、電通はどうでしょうか。
Switchのヒット期待で上昇する任天堂<7974>のPERは100倍。株価を正当化するには最低でもWii級の大ヒットが必要ですが、現実はそんなに甘くありません。
ユニー・ファミリーマートとドンキホーテが業務提携に向けた検討を開始することを発表。この提携は両社にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。
日経平均が20,000円を突破し、米株式市場も史上最高値の更新を続けました。市場は楽観に包まれていますが、バリュー投資家は、今はじっと身を潜める時期です。
先週末の日経平均は9時9分にあっさり2万円台に到達し、その後もじり高で推移、大引けにかけ利食いをこなし終値20177円。これは局面が変わった印象です。
MonotaRo<3064>など数年で50倍になる銘柄はどうしたら買えるのでしょうか。それは「儲かる仕組み」を作って継続的に成長する見込みがある企業を探すことです。
著名投資家デイビッド・アインホーンがGM株を大量に買い付け大勝負に出ています。売りが得意な彼がなぜバリュー投資を行ったのかGMの分析とともに解説します。
Amazonの株価が上昇を続けています。バフェットですら投資しなかったことを後悔している同社はなぜここまで伸びたのか、そして今後も伸びるのかを分析します。
足元の日経平均は米国の政治的混乱もあって値下がりしましたが、市場が冷静さを回復すれば22000円を目指すでしょう。日本株投資には絶好の投資タイミングです。
「潮が引いた時に、初めて誰が裸で泳いでいたかわかる」バフェットの格言です。厄介なのは自分が裸なのかどうかも忘れてしまうこと。あなたは水着を穿いていますか?
糸井重里氏が代表取締役を務める「ほぼ日」が3/16に上場します。しかし、この会社の考え方は非常に独特です。糸井氏自ら「利益を目的としていない」と公言しているのです。
多くの個人投資家にとって機関投資家は未知の存在ですが、実際に売買を行っているのはあくまで人間です。その行動特性を知れば、機関投資家に勝つことも難しくありません。
トランプ政策で評価できるのは「法人税減税」です。実現すれば、米国企業の純利益は3割以上増加します。さらに日本の法人税率も引き下げるというシナリオが出てきます。
市場から見放されている銘柄にこそチャンスが眠っています。2017年にバリュー投資を行うにあたり、2016年相場のおさらいと注目すべきセクター・個別銘柄を紹介します。
日本の竹田和平氏や米国のバフェット氏は「投資の神様」と呼ばれています。私たちが資産1億円を築くには細かな投資技術よりも、まず彼らの投資哲学を理解するのが先決です。