サーバー障害、ダウンロード待ちは皆無に。ブロックチェーンが導くWEB3.0の世界＝高島康司
インターネット全般におけるブロックチェーンの適用状況を紹介したい。これは次世代のインターネットの基盤となる「ウェブ3.0」へ成長する可能性を秘めている。
ライター money voice K
帝王レイ・ダリオが警告する２年後の景気後退と米ドル危機、そのとき日本は…
資産家でヘッジファンド運用者のレイ・ダリオ氏は、2年後に米経済は下降に転じると予測しています。消費増税、東京五輪を経た日本経済はどうなるのでしょうか。
四の五の言わずにバフェットの投資会社バークシャーハサウェイを買うのが正解か？＝八木翼
バフェットの投資理念に共感する私は、「結局バークシャーハサウェイ買っちゃったほうが早いんじゃね？」という考えに行き着きます。本当に買いなのでしょうか？
石破氏の失敗と、揺らいだ安倍一強体制。今後３年で国民が払う大きなツケとは？＝近藤駿介
予定通りの安倍3選に終わった自民党総裁選。なぜ石破氏は善戦するも勝てなかったのか。両者の戦略を振り返りながら、今後の日本が直面する危機について考えたい。
米主流メディアが「経済崩壊」報道へ転換、億万長者はニュージーランドに逃げ始めた
9月に入ってから米国の主流メディアが露骨に経済崩壊への警告を始めました。富裕層はさらに以前から運命の日を把握し、安全な地への退路を確保しています。
黒田日銀総裁がついに口にした「緩和の永続は望まない」発言、本当にできるのか？＝今市太郎
黒田総裁は19日、日銀政策決定会合を受けた記者会見で「金融緩和の永続を望まない」旨を発言。ついに出口へ向かうことが示唆されましたが、実現するでしょうか。
日本人は個人情報保護を諦めたのか？ 世界は自分の情報は自分で守る時代へ＝岩田昭男
もともと情報漏洩に敏感だった日本人が、ポイントカードを通じて個人情報を企業に売り渡しています。しかし世界では、自分の情報は自分で守る時代が来ています。
ソフト売り切りから課金ビジネスへ大転換！Adobeが描くこれからの成長曲線とは？＝シバタナオキ
PhotoshopやIllustratorなどデザイナー必携のソフトウェアを提供するAdobeは、ここ数年で見事にクラウド型のSaaSビジネスに転換させることに成功しています。
不動産業界の中の人が語る「本当は怖いマンション投資」無料セミナー
業者が語りたがらない「中古マンション投資」の隠れたリスクとは？ 少人数限定でお伝えする無料セミナーが、9月24日（月・祝）東京の恵比寿にて開催されます。
日本人は地方を見捨てるのか。2024年、少子高齢化で認知症が這い回る地獄絵図となる＝鈴木傾城
少子高齢化の問題を真剣に考えている人は少ない。すでに荒廃が進み、日本をあきらめた地方の悲惨な現状を知っても、まだ見て見ぬふりを続けられるだろうか。
「ふるさと納税」成功しすぎで総務省は許せない？ 制度見直しの真意とは
野田聖子総務大臣は11日、ふるさと納税制度を見直す方針を正式に表明しました。狙い通りに自治体間競争が激化した今、何が問題で規制に踏み切るのでしょうか。
ヘッジファンドの退場ラッシュが支える米国株、中間選挙前にさらなる上昇へ＝近藤駿介
米国株が再び堅調に推移する中、空売り戦略を取ってきたヘッジファンドは虫の息だ。まもなく彼らの解約ラッシュが始まり、株の買い戻しがさらなる株高に繋がる。
トルコリラ急落はチャンスか？「トルコ株ETF」への投資妙味を考える＝栫井駿介
トルコリラが急落し、多くの投資家にダメージを与えています。今までの◯◯ショックがそうだったように、トルコ株への投資も今がチャンスとなるのでしょうか？
米長期金利「急上昇」に警戒を。日経平均2万4,000円目前で投資家の視点は移る＝高梨彰
日経平均はあっという間に2万4,000円が視野に入ってきました。投資家の注目は米長期金利に集まります。急上昇さえなければ、リスク資産選好も続きそうです。
総裁選直前、米ロが安倍三選を阻む？ どちらに転んでも日本経済に嵐が吹き荒れる＝斎藤満
安倍三選は確実との見方が定着するなか、もう一波乱ありそうです。外交で支持を集めた安倍総理が、最後に外交で足をすくわれる皮肉な結果となるもしれません。
米国で「新築差し押さえ」が急増中、好調なはずの米経済に現れた異変とは？
好況とされる米経済に異変が現れ始めています。ここに来て、新築住宅の差し押さえが急増しているのです。そして、異変はこれだけにとどまりません。
まだまだ仮想通貨ビジネスは儲かる。取引所で起きた戦争とその先の未来＝シバタナオキ
ブームが去った感のある仮想通貨ビジネスで、GMOとSBIは売上・利益を上げ続けています。それは今後も続くのでしょうか。今後の市場トレンドを読み解きます。
連休明けの日経平均は、23,500円を突き抜けるか？～株式ペンタゴンチャート分析＝川口一晃
日経平均は上昇トレンドの上昇局面。23,500円を超えられるか否かを見極めたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解くペンタゴンチャート、最新の日米市場分析。
ロシアが北方領土「交渉拒否」宣言、トランプとプーチンの裏切りで安倍三選に暗雲＝斎藤満
プーチン大統領が突然「日ロ平和条約」締結に言及。一部のメディアは領土問題の「先送り」と書いていますが、これはロシアの「交渉拒否」表明にほかなりません。
デフレが続くのは日銀のせい。融資されない低金利より、融資される高金利がいい＝児島康孝
日銀はなぜか短期金利を下げようとしませんが、長期金利については「異常な押し下げ」を行っています。今回はオペレーションの誤りについて解説します。
無視される日本。東方経済フォーラムで中国とロシアの巨大経済圏構想が明らかに＝浜田和幸
何のために安倍首相はロシア開催「東方経済フォーラム」に出かけたのか、大いに疑問である。対照的だったのは、初参加の中国・習近平とプーチンの蜜月ぶりだ。
「規制されたい」仮想通貨の矛盾。バブルを煽る者と食い止める者が明確に＝矢口新
仮想通貨は中央権力の規制に縛られない理想の通貨システムではなかったか？ それがいまや、取扱業者自らが規制を求めて先物市場や証券市場詣でを行っている。
2019年10月に襲う「消費税10％」地獄、生活を守るたったひとつの冴えたやりかた＝鈴木傾城
安倍首相はついに「2019年10月から税率10％への消費増税を予定通り実施する」と明言した。生活防衛が必要になるが、私達がすべきことはたった1つだけである。
リーマン・ショックから10年、次の暴落は前回の比ではない全資本市場バブル崩壊か＝今市太郎
リーマン・ショックから10年、投資家たちは警戒感を強めています。この次に相場の暴落が起きるとなると、その規模は前回をはるかに超える可能性があります。
トルコリラ・ショックはなぜ起きた？ 新興国通貨投資に隠された危険性＝俣野成敏
この1ヶ月で大きく相場が動いたトルコリラ。他にも同じような属性を持った国や通貨は多く存在します。投資を検討するならどこを見て何に注意すべきでしょうか？
少子高齢化＆国土貧弱でも日本経済は明るい～IMFデータが示した繁栄への道＝菅下清廣
国際通貨基金が公表したデータによると、世界で最も裕福な国にとって、その面積の大きさや人口の多さは必ずしも“富”を意味しないようだという分析が出ている。
「家を買うなら2022年まで待て」に変化の兆し？ 住宅暴落を防ぐ２つの法改正＝姫野秀喜
税金を優遇する制度「生産緑地」の期限が切れることから、2022年に首都圏の宅地・賃料が暴落すると言われています。それを解決するだろう法改正がありました。
日本のデフレを終わらせるのは「災害」という悲しさ。世界にバレ始めた日銀の無力感＝児島康孝
時々ネット上で「デフレの方が生活はまし」という論調をみかけます。しかし、それは大きな間違いです。デフレとなれば、たちどころに貧困の連鎖が広がります。
安倍三選で日本株は浮上するか？ リーマン危機10周年で噴出する「次」への恐怖＝山崎和邦
我々は安倍三選で織り込み済みだが、日本の政局に詳しくない海外勢は改めて買い直す可能性はある。しかし脳裏に浮かぶのは、次のリーマン危機への警戒感だ。
日本より悲惨な韓国経済、この先の10年「希望が一切ない」４つの根拠
この先の10年において、韓国経済には希望が一切ない。その欠片も見えないのだ。衰退が避けられない「4つの要因」を知ることで、残酷な現実を受け止めて欲しい。