アメリカの老舗「シアーズ」倒産は、ダイエーと同じ理由? 日本企業が向かうべき道とは=吉田繁治
去る10月15日、米国小売業の象徴だった「シアーズ」が破産。132年の歴史に幕を閉じました。その原因を探りながら、日本の小売業が向かうべき未来を考えます。
去る10月15日、米国小売業の象徴だった「シアーズ」が破産。132年の歴史に幕を閉じました。その原因を探りながら、日本の小売業が向かうべき未来を考えます。
騒がしく乱高下する株式市場を尻目に、為替は静かなものだ。11月6日に迫った中間選挙の結果でドル円は一体どうなるのか。あえてこの段階での予測をしてみたい。
先週の仮想通貨の報道は小粒であり、動因を生みだす内容はなかった。今週はどうか。ビットコインはコアBOX68~76万円台での価格推移をイメージしている。
きょうの日経平均株価は大幅に反落、終値は前日比822円安の2万1,268円。4月3日(2万1,292円)以来、約6ヶ月半ぶりに終値ベースで2万1,300円を下回った。
多くの米国人が借金漬けで苦しんでいるとの現地報道があります。「もし米国が経済成長していると思っているなら、それは大間違いだ」との厳しい指摘です。
チャートや指標の読み方を学んでも、決してプロには勝てない。同じ土俵で勝負する必要などないのだ。貧弱な個人投資家が資本主義で勝ち抜く方法は1つしかない。
日本の義務教育では、お金のことをほとんど学べません。何に投資したらいいのか、日本と海外の違い、海外送金が難しくなっている現状などお金の疑問に答えます。
LIXILグループ<5938>が大幅下落。国内では住宅建設が鈍り、海外では前社長時代に頻発したM&Aの後処理に追われています。瀬戸社長の手腕が問われる展開です。
7~9月期の訪日外国人観光客はイマイチでしたが、10月に入って銀座に観光客が戻ってきた印象があります。銀座の人通りが途絶えない限り円安基調は続きそうです。
日経新聞によるとファンドマネージャーは世界の株式市場で日本株を最も有望と見ているそうだ。はたして本当にそうか。行方を決める3つの外部要因を解説する。
習近平は人民元と中国株安を演出しています。中国発の世界同時株安の懸念を振りまき、米国に嫌がらせをしているのです。しかし、それも中間選挙後まででしょう。
世界同時株安不安が高まった市場は落ち着きを取り戻しつつある。それは事態が好転したのではなく、日程的複合要因によりリスクが覆い隠されている可能性が高い。
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。買いポジションへの転換点は112円90銭か。正五角形の黄金比率で相場を読み解くペンタゴンチャート最新の各通貨ペア分析。
サウジ当局はカショギ氏がトルコにある同国領事館内で死亡したことを正式に認めました。トランプの今後の出方次第では、再び米債券・株式が大荒れになります。
10月10日、NYダウは史上3番目の大幅下落を記録した。にわかに信じ難いが、すべてはトランプ政権を潰すための操作だとの見方があるので紹介したい。
なぜ成功している方は、好き・嫌いで仕事と取引相手を選ぶのでしょうか。夜の銀座で25年という年月を過ごしてわかった夢を叶える人の特徴をお伝えします。
会計監査院が2020年東京五輪関連の支出額が8,011億円に上るとの試算を発表。既に誘致時点での試算額を超えており、さらに全体で3兆円まで増えるとしています。
ヤフーが「信用スコア」事業への参入を発表しました。優秀な人には様々な特権を与え、ランクが低い人は特権を奪われて生きにくくなるという社会がやって来ます。
消費増税でさらに生活が苦しくなることがわかっている今、投資を学び、自分で資産を増やすことの意義を考えたい。もはや国やプロ任せでは生きられないのだ。
安倍首相が消費税率を予定通り来年10月に10%へ引き上げる方針を示しました。低所得に苦しむ日本人は、さらに税率が高い欧州よりも厳しい状況になります。
一度は頓挫した2度目の米朝会談はいよいよ11月に開催される見通しです。非核化も急速に動いています。昨年まで開戦寸前だった両国に何が起きたのでしょうか?
米中貿易戦争は「新冷戦」の様相を呈して来た。中国の貿易網を封じたい米国と、情報搾取チップまで使って覇権を狙う中国の間で、韓国が選択を迫られている。
米株急落の背景には、激化する対中国戦略があります。関税引き上げ合戦にとどまらず、為替も巻き込んだ通商協議となると、市場に新たな不安定要素が加わります。
海賊版・利益の中抜きなど問題山積の音楽業界をブロックチェーンが救う時代がすぐそこに来ている。アーティストに適正な利益が還元される仕組みが完成するのだ。
まもなく1987年のブラックマンデーから31年。足元の相場が実は「ブラックマンデー2.0」なのではないかという、かなり不吉な観測が市場に出回りはじめています。
トランプ大統領の行き過ぎたアメリカ・ファーストが国内外で批判を受ける中、国連大使のニッキー・ヘイリーが突然辞任。初の女性大統領になる可能性が浮上した。
海外送金は、実はとても手数料が高くつきます。今回の記事では、海外送金を格安で行えるようにする「TransferWise」のビジネスモデルと強みを解説します。
日経平均は大幅に反落、915円安の2万2,590円。昨晩のNYダウが史上3番目の下落幅となる831ドル安となったことを受け、東京市場も朝方から大きく売られました。
日本で時価総額首位のトヨタと、2位のソフトバンクが自動運転やライドシェアなど次世代移動サービス事業で提携。なぜ今、この2社なのか。その背景を考えます。
「いきなり!ステーキ」が人気のペッパーフードサービス<3053>は飛ぶ鳥を落とす勢いで業績が拡大中。今でも買いなのか、バリュー投資家目線で解説します。